島津製作所（7701）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 4億5400万
- 2013年9月30日 +120.7%
- 10億200万
- 2013年12月31日 +71.66%
- 17億2000万
- 2014年6月30日 -69.77%
- 5億2000万
- 2014年9月30日 +81.92%
- 9億4600万
- 2014年12月31日 +43.97%
- 13億6200万
- 2015年6月30日 -66.52%
- 4億5600万
- 2015年9月30日 +162.94%
- 11億9900万
- 2015年12月31日 +20.77%
- 14億4800万
- 2016年6月30日 -64.92%
- 5億800万
- 2016年9月30日 +120.28%
- 11億1900万
- 2016年12月31日 +64.34%
- 18億3900万
- 2017年6月30日 -69.22%
- 5億6600万
- 2017年9月30日 +229.15%
- 18億6300万
- 2017年12月31日 +57.65%
- 29億3700万
- 2018年6月30日 -62.1%
- 11億1300万
- 2018年9月30日 +98.56%
- 22億1000万
- 2018年12月31日 +49.91%
- 33億1300万
- 2019年6月30日 -88.02%
- 3億9700万
- 2019年9月30日 +182.87%
- 11億2300万
- 2019年12月31日 +90.29%
- 21億3700万
- 2020年6月30日 -54%
- 9億8300万
- 2020年9月30日 +73.86%
- 17億900万
- 2020年12月31日 +66.76%
- 28億5000万
- 2021年6月30日 -51.82%
- 13億7300万
- 2021年9月30日 +97.45%
- 27億1100万
- 2021年12月31日 +64.4%
- 44億5700万
- 2022年6月30日 -70.88%
- 12億9800万
- 2022年9月30日 +99.85%
- 25億9400万
- 2022年12月31日 +71.2%
- 44億4100万
- 2023年6月30日 -56.16%
- 19億4700万
- 2023年9月30日 +66.92%
- 32億5000万
- 2023年12月31日 +55.54%
- 50億5500万
- 2024年9月30日 +4.79%
- 52億9700万
- 2025年9月30日 -12.8%
- 46億1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社は、製品別の事業部を置き、各事業部は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しています。2026/06/23 15:14
したがって、当社は、事業部を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「計測機器事業」、「医用機器事業」、「産業機器事業」および「航空機器事業」の4つを報告セグメントとしています。
各報告セグメントの主要な製品は、「第1 企業の概況 3 事業の内容」に記載しています。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ステップ5:履行義務を充足した時に又は充足するにつれて収益を認識する2026/06/23 15:14
収益を認識するにあたっては、当社グループが主な事業としている計測機器事業、医用機器事業、産業機器事業、航空機器事業における製品の販売、サービス業務およびその他の販売について、顧客との契約に基づき履行義務を識別しており、通常は下記の時点で当社グループの履行義務を充足すると判断し収益を認識しています。
①製品の販売に係る収益 - #3 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報2026/06/23 15:14
当社グループの事業は、計測機器事業、医用機器事業、産業機器事業、航空機器事業、その他事業より構成されており、各事業において製品の販売及び役務の提供を行っています。
契約及び履行義務に関する情報および履行義務の充足時点に関する情報は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項 4 会計方針に関する事項 (5) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりです。 - #4 従業員の状況（連結）
- ① 連結会社の状況2026/06/23 15:14
(注) 1 従業員数は、当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む就業可能人員数です。(2026年3月31日現在) 医用機器 1,982 [170] 産業機器 1,282 [274] 航空機器 356 [26]
2 臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しています。 - #5 沿革
- なお、主な経歴中の子会社は、すべて連結子会社です。2026/06/23 15:14
1917年 9月 株式会社島津製作所設立(本店 京都市木屋町二条)東京支店(現支社)、大阪支店(現関西支社)および福岡支店(現九州支店)設置 1919年 8月 京都市中京区河原町二条に本店移転 1919年10月 三条工場開設、産業機器の製造開始 1935年 6月 名古屋、札幌両営業所(現支店)開設 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、つぎのとおりです。2026/06/23 15:14
(注) 金額は、販売価格によっています。セグメントの名称 金額(百万円) 前期比(%) 医用機器 75,825 5.6 産業機器 71,856 △0.5 航空機器 45,033 15.7
ロ. 受注実績 - #7 設備の新設、除却等の計画（連結）
- 当連結会計年度後の1年間の設備投資計画は250億円であり、セグメントでの内訳はつぎのとおりです。2026/06/23 15:14
(注) 1 無形固定資産を含んでいます。セグメントの名称 2026年3月末計画金額(百万円) 必要性 資金調達方法 医用機器 3,700 同上 同上 産業機器 2,300 同上 同上 航空機器 1,500 同上 同上
2 経常的な設備の更新のための除却を除き、重要な設備の除却の計画はありません。 - #8 設備投資等の概要
- 当社グループは、主に研究開発の充実および生産部門の効率化等のための設備や、機械装置等の更新のための投資を行っています。当連結会計年度の設備投資の内訳はつぎのとおりです。2026/06/23 15:14
(注) 1 無形固定資産を含んでいます。当連結会計年度 医用機器 3,198 産業機器 2,044 航空機器 1,294
2 複数の報告セグメントに係る設備投資については、適切な配賦基準によって各報告セグメントへ配分しています。 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ステップ5:履行義務を充足した時に又は充足するにつれて収益を認識する2026/06/23 15:14
収益を認識するにあたっては、当社が主な事業としている計測機器事業、医用機器事業、産業機器事業、航空機器事業における製品の販売、サービス業務およびその他の販売について、顧客との契約に基づき履行義務を識別しており、通常は下記の時点で当社の履行義務を充足すると判断し収益を認識しています。
(1) 製品の販売に係る収益
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
