- 7701
- 2026/09/01
- 時価
- 1兆2008億円
- PER 予
- 19.86倍
- 2010年以降
- 12.81-38.26倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.04倍
- 2010年以降
- 0.82-4.29倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.73%
- ROE 予
- 10.26%
- ROA 予
- 8.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
仕掛品
連結
- 2016年3月31日
- 154億5700万
- 2017年3月31日 +9.33%
- 168億9900万
個別
- 2016年3月31日
- 103億8200万
- 2017年3月31日 +7.02%
- 111億1100万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 産の評価基準および評価方法
(1) 有価証券の評価基準および評価方法
子会社株式および関連会社株式……移動平均法による原価法によっています。
その他有価証券
時価のあるもの………………………期末日の市場価格等に基づく時価法によっています。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しています。)
時価のないもの………………………移動平均法による原価法によっています。
(2) デリバティブの評価基準および評価方法
時価法によっています。
(3) たな卸資産の評価基準および評価方法
総平均法による原価法によっています。ただし、一部については、商品及び製品、原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法、仕掛品は個別法による原価法によっています。
(原価法は、収益性の低下による簿価切下げの方法によっています。)2017/06/30 9:45 - #2 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
(その他有価証券)
時価のあるもの:
期末日の市場価格等に基づく時価法によっています。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しています。)
時価のないもの:
移動平均法による原価法によっています。
② デリバティブ
時価法によっています。
③ たな卸資産
主として総平均法による原価法によっています。ただし、一部については、商品及び製品、原材料及び貯蔵品
は移動平均法による原価法、仕掛品は個別法による原価法によっています。
(原価法は、収益性の低下による簿価切下げの方法によっています。)2017/06/30 9:45