7721 東京計器

7721
2024/07/19
時価
644億円
PER 予
21.76倍
2010年以降
赤字-30.77倍
(2010-2024年)
PBR
1.68倍
2010年以降
0.32-1.22倍
(2010-2024年)
配当 予
0.93%
ROE 予
7.73%
ROA 予
4.26%
資料
Link
CSV,JSON

原材料及び貯蔵品

【期間】

連結

2009年3月31日
47億6600万
2010年3月31日 -2.1%
46億6600万
2011年3月31日 +3.04%
48億800万
2012年3月31日 +1.75%
48億9200万
2013年3月31日 -5.89%
46億400万
2014年3月31日 -3.97%
44億2100万
2015年3月31日 +5.41%
46億6000万
2016年3月31日 -6.95%
43億3600万
2017年3月31日 +2.91%
44億6200万
2018年3月31日 +9.48%
48億8500万
2019年3月31日 +11.01%
54億2300万
2020年3月31日 -3.39%
52億3900万
2021年3月31日 -3.95%
50億3200万
2022年3月31日 +22.32%
61億5500万
2023年3月31日 +26.27%
77億7200万
2024年3月31日 +9.83%
85億3600万

個別

2009年3月31日
44億6000万
2010年3月31日 -1.3%
44億200万
2011年3月31日 +3.25%
45億4500万
2012年3月31日 +1.56%
46億1600万
2013年3月31日 -6.91%
42億9700万
2014年3月31日 -6%
40億3900万
2015年3月31日 +5.69%
42億6900万
2016年3月31日 -8.78%
38億9400万
2017年3月31日 +2.85%
40億500万
2018年3月31日 +10.14%
44億1100万
2019年3月31日 +15.73%
51億500万
2020年3月31日 -3.78%
49億1200万
2021年3月31日 -3.62%
47億3400万
2022年3月31日 +21.36%
57億4500万
2023年3月31日 +27.21%
73億800万
2024年3月31日 +9.26%
79億8500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2024/06/27 14:06
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(資産の部)
増収により受取手形、売掛金及び契約資産や電子記録債権が増加したことに加え、部材の早期確保や受注増加に伴う在庫の積み増しにより原材料及び貯蔵品や仕掛品が増加したことにより、流動資産は前期末に比べ6,049百万円増加し、50,863百万円となりました。
また、宇宙棟が竣工したことに加え、投資有価証券及び退職給付に係る資産が増加したため、固定資産は前期末に比べ4,306百万円増加し、16,115百万円となりました。
2024/06/27 14:06
#3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前事業年度当事業年度
仕掛品7,85511,128
原材料及び貯蔵品7,3087,985
合計16,96621,370
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項 (重要な会計上の見積り)2.当社グループの棚卸資産の評価 (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に記載した内容と同一であります。
2024/06/27 14:06
#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度当連結会計年度
仕掛品8,42311,837
原材料及び貯蔵品7,7728,536
合計18,15322,905
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
棚卸資産は取得原価で評価しておりますが、収益性の低下により正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には正味売却価額(原材料及び貯蔵品については再調達原価)で評価し、取得原価との差額を棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。
2024/06/27 14:06
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
総平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2024/06/27 14:06