原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 47億6600万
- 2010年3月31日 -2.1%
- 46億6600万
- 2011年3月31日 +3.04%
- 48億800万
- 2012年3月31日 +1.75%
- 48億9200万
- 2013年3月31日 -5.89%
- 46億400万
- 2014年3月31日 -3.97%
- 44億2100万
- 2015年3月31日 +5.41%
- 46億6000万
- 2016年3月31日 -6.95%
- 43億3600万
- 2017年3月31日 +2.91%
- 44億6200万
- 2018年3月31日 +9.48%
- 48億8500万
- 2019年3月31日 +11.01%
- 54億2300万
- 2020年3月31日 -3.39%
- 52億3900万
- 2021年3月31日 -3.95%
- 50億3200万
- 2022年3月31日 +22.32%
- 61億5500万
- 2023年3月31日 +26.27%
- 77億7200万
- 2024年3月31日 +9.83%
- 85億3600万
個別
- 2009年3月31日
- 44億6000万
- 2010年3月31日 -1.3%
- 44億200万
- 2011年3月31日 +3.25%
- 45億4500万
- 2012年3月31日 +1.56%
- 46億1600万
- 2013年3月31日 -6.91%
- 42億9700万
- 2014年3月31日 -6%
- 40億3900万
- 2015年3月31日 +5.69%
- 42億6900万
- 2016年3月31日 -8.78%
- 38億9400万
- 2017年3月31日 +2.85%
- 40億500万
- 2018年3月31日 +10.14%
- 44億1100万
- 2019年3月31日 +15.73%
- 51億500万
- 2020年3月31日 -3.78%
- 49億1200万
- 2021年3月31日 -3.62%
- 47億3400万
- 2022年3月31日 +21.36%
- 57億4500万
- 2023年3月31日 +27.21%
- 73億800万
- 2024年3月31日 +9.26%
- 79億8500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2024/06/27 14:06
(ロ)原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産の部)2024/06/27 14:06
増収により受取手形、売掛金及び契約資産や電子記録債権が増加したことに加え、部材の早期確保や受注増加に伴う在庫の積み増しにより原材料及び貯蔵品や仕掛品が増加したことにより、流動資産は前期末に比べ6,049百万円増加し、50,863百万円となりました。
また、宇宙棟が竣工したことに加え、投資有価証券及び退職給付に係る資産が増加したため、固定資産は前期末に比べ4,306百万円増加し、16,115百万円となりました。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2024/06/27 14:06
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 仕掛品 7,855 11,128 原材料及び貯蔵品 7,308 7,985 合計 16,966 21,370
連結財務諸表「注記事項 (重要な会計上の見積り)2.当社グループの棚卸資産の評価 (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に記載した内容と同一であります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2024/06/27 14:06
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 仕掛品 8,423 11,837 原材料及び貯蔵品 7,772 8,536 合計 18,153 22,905
棚卸資産は取得原価で評価しておりますが、収益性の低下により正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には正味売却価額(原材料及び貯蔵品については再調達原価)で評価し、取得原価との差額を棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
総平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2024/06/27 14:06