(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～65年
機械及び装置 4年～12年
工具、器具及び備品 2年～15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。