医療事業においては、生産体制や保守体制の強化に必要な人員の拡大や品質・法規制対応の強化を推し進めたほか、外科分野において大型新製品の開発を進めてまいりました。科学事業においては、顧客群別の戦略遂行に向けた組織整備を進めたほか、共焦点レーザー走査型顕微鏡や工業用ビデオスコープなどの新製品を投入しました。映像事業においては、ミラーレス一眼のフラッグシップ機「OLYMPUS OM-D E-M1 Mark II」を始めとする新製品を導入したほか、重点販売地域の絞り込みによる効率化や費用削減などの構造改革を一段と推し進めました。
当社グループの連結売上高は、円高の影響等により医療・科学・映像の主要3事業がいずれも減収となり、7,480億50百万円(前期比7.0%減)となりました。営業利益については売上の減少を主要因として、764億87百万円(前期比26.8%減)となりました。経常利益については、営業利益の減少を主要因として、621億49百万円(前期比31.6%減)となりました。また、投資有価証券売却益等の特別利益を277億57百万円計上したほか、法人税等が34億71百万円発生しました。これらの結果、親会社株主に帰属する当期純利益は781億91百万円(前期比24.9%増)と前期から大きく損益を改善しました。
また、当期においては、791億78百万円の研究開発費を投じるとともに、493億47百万円の設備投資を実施しました。
2017/06/28 15:41