有価証券報告書-第147期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

※5 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

用途	種類	場所	減損損失(百万円)
その他事業資産	建物及び構築物 工具、器具及び備品 機械装置及び運搬具 建設仮勘定 のれん 長期前払費用	東京都、アメリカ マサチューセッツ他	2,394 137 906 340 174 400
遊休資産	建物及び構築物	福島県	488
処分予定資産	ソフトウエア	シンガポール	32
合計			4,871

事業資産においては主としてセグメントの区分ごと、処分予定資産においては廃棄・売却等により処分が予定されている資産として、遊休資産は個別単位に、資産をグルーピングしています。
事業資産については、経営環境の変化により将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認めら
れなくなったもの及び事業撤退による処分の意思決定により回収可能性が認められなくなったものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、回収可能価額は、正味売却価額と使用価値のいずれか高い金額とし、鑑定評価額による正味売却価額、又は、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値として測定しています。
処分予定資産については、自社利用システムについて、廃棄の意思決定が行われたため帳簿価額を零として評価しています。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

用途	種類	場所	減損損失(百万円)
遊休資産	建物及び構築物	青森県	119
合計			119

当社グループは、原則として、事業資産においては主としてセグメントの区分ごと、処分予定資産においては廃棄・売却等により処分が予定されている資産ごと、遊休資産は個別資産ごとにグルーピングしています。
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、回収可能価額は、正味売却価額と使用価値のいずれか高い金額とし、鑑定評価額による正味売却価額、又は、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値として測定しています。