有価証券報告書-第157期(2024/04/01-2025/03/31)
<戦略>2023年3月期に従来のESG戦略をベースに、戦略の見直しと調整を実施しました。2024年3月期を初年度とする新しい経営戦略において、ESGを重要項目の一つと位置付け、従来以上にESG戦略と経営戦略・事業戦略・機能戦略との親和性・一貫性を強化しました。

従来のESG戦略の骨子・枠組みを残しながら、新たにステークホルダーの皆様のご意見をお聞きし、社会から企業が求められるサステナビリティへの期待値・要求事項を踏まえ、メドテック業界における動向も参考にしながら、グループ経営執行会議および取締役会に諮る等のプロセスを経て、「6つの重要領域(Focus Area)」の下に「25項目の重要課題(Materiality Topics)」を特定しました。また、この「25項目の重要課題(Materiality Topics)」を特定するプロセスの中では、「ステークホルダーにとっての重要性」と「当社の事業へのインパクト」の2つの軸から、これら「25項目の重要課題(Materiality Topics)」をTop Priority/High Priority/Othersの3段階に優先順位付けをしています。更に2025年4月には、全ての従業員が等しく機会を享受できる「多様性(Diversity, Equity & Inclusion)」の取組みを深化させ新たに「インクルージョン (Inclusion)」として再定義をすることに合わせ、関連する一部の重要課題 (Materiality Topics)に見直しを行いました。これにより「25項目の重要課題(Materiality Topics)」は「24項目の重要課題(Materiality Topics)」に再編されています。この「6つの重要領域 (Focus Area)」及び「24項目の重要課題(Materiality Topics)」は、当社グループの経営活動・事業活動と一体化し、これらの活動を通じて広く社会課題の解決に貢献することを表明するものです。当社グループが競争力あるグローバル・メドテックカンパニーへと成長し、サステナブルな社会の実現に貢献するために、ESGを重要な課題と捉えています。マテリアリティは社会・事業変化によって可変のものであり、今後も必要に応じて見直しを行います。
6つの重要領域(Focus Area)
・医療機会の幅広い提供およびアウトカムの向上
・コンプライアンスおよび製品の品質安全性への注力
・責任あるサプライチェーンの推進
・健やかな組織文化の醸成
・社会と協調した脱炭素・循環型社会実現への貢献
・コーポレートガバナンスの強化


従来のESG戦略の骨子・枠組みを残しながら、新たにステークホルダーの皆様のご意見をお聞きし、社会から企業が求められるサステナビリティへの期待値・要求事項を踏まえ、メドテック業界における動向も参考にしながら、グループ経営執行会議および取締役会に諮る等のプロセスを経て、「6つの重要領域(Focus Area)」の下に「25項目の重要課題(Materiality Topics)」を特定しました。また、この「25項目の重要課題(Materiality Topics)」を特定するプロセスの中では、「ステークホルダーにとっての重要性」と「当社の事業へのインパクト」の2つの軸から、これら「25項目の重要課題(Materiality Topics)」をTop Priority/High Priority/Othersの3段階に優先順位付けをしています。更に2025年4月には、全ての従業員が等しく機会を享受できる「多様性(Diversity, Equity & Inclusion)」の取組みを深化させ新たに「インクルージョン (Inclusion)」として再定義をすることに合わせ、関連する一部の重要課題 (Materiality Topics)に見直しを行いました。これにより「25項目の重要課題(Materiality Topics)」は「24項目の重要課題(Materiality Topics)」に再編されています。この「6つの重要領域 (Focus Area)」及び「24項目の重要課題(Materiality Topics)」は、当社グループの経営活動・事業活動と一体化し、これらの活動を通じて広く社会課題の解決に貢献することを表明するものです。当社グループが競争力あるグローバル・メドテックカンパニーへと成長し、サステナブルな社会の実現に貢献するために、ESGを重要な課題と捉えています。マテリアリティは社会・事業変化によって可変のものであり、今後も必要に応じて見直しを行います。
6つの重要領域(Focus Area)
・医療機会の幅広い提供およびアウトカムの向上
・コンプライアンスおよび製品の品質安全性への注力
・責任あるサプライチェーンの推進
・健やかな組織文化の醸成
・社会と協調した脱炭素・循環型社会実現への貢献
・コーポレートガバナンスの強化
