キヤノン(7751)の当期純利益の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 2241億3500万
- 2009年12月31日 -63.96%
- 807億7800万
- 2010年12月31日 +88.79%
- 1524億9800万
- 2011年12月31日 +13.58%
- 1732億100万
- 2012年12月31日 -8.98%
- 1576億4700万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2026/03/25 15:30
(注)第1四半期及び第3四半期については、金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成してお(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 基本的1株当たり当社株主に帰属する四半期純利益 (円) 77.27 92.05 71.51 128.04
り、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューを受けております。 - #2 役員報酬(連結)
- <基本報酬>取締役の職務遂行の対価として毎月支給する定額の金銭報酬です。当該取締役の役位と役割貢献度に応じた所定の額となります。その総額は、株主総会の承認を得た額以内としております。(ただし、社外取締役を含む全ての取締役の基本報酬の総額。)2026/03/25 15:30
<賞与>取締役の任期1年間の成果に報いる趣旨で年1回支給する金銭報酬です。グループ全体の年間の企業活動の成果である「連結税引前当期純利益」を指標とし、この利益の額に当該取締役の役位に応じた所定の係数を乗じた額と役割貢献度に応じた個人別査定額を合計して算出いたします。
当社では、賞与は配当や内部留保とともに、その本質は会社利益の配分であるとの考え方から、その支給の可否及び上記により算出した支給額の合計について毎年の株主総会に諮ります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (経営成績)2026/03/25 15:30
当連結会計年度は、プリンティングは欧米で投資先送り傾向が続き前年を下回ったものの、メディカルは米国や新興国で堅調に推移し、市場成長が続くネットワークカメラや動画撮影需要などを捉えたカメラの販売も好調でした。その結果、グローバル優良企業グループ構想フェーズVI最終年度である当期の売上高は、前期から2.5%増の4兆6,247億円となり、2期連続で過去最高売上を更新しました。経営指標 (億円) 営業外収益及び費用 214 267 24.6% 税引前当期純利益 3,012 4,821 60.1% 当社株主に帰属する当期純利益 1,600 3,321 107.5% 1株当たり当社株主に帰属する当期純利益 基本的 165.53 367.48 122.0%
売上総利益率は、前期を0.8ポイント下回る46.7%となったものの、売上総利益は、売上増に伴い前期比0.9%増の2兆1,620億円となりました。 - #4 連結キャッシュ・フロー計算書(US GAAP)(連結)
- ④【連結キャッシュ・フロー計算書】2026/03/25 15:30
補足情報第124期(2024年1月1日から2024年12月31日まで) 第125期(2025年1月1日から2025年12月31日まで) Ⅰ 営業活動によるキャッシュ・フロー 1 非支配持分控除前当期純利益 182,874 358,153 2 営業活動によるキャッシュ・フローへの調整
- #5 連結包括利益計算書(US GAAP)(連結)
- 【連結包括利益計算書】2026/03/25 15:30
第124期(2024年1月1日から2024年12月31日まで) 第125期(2025年1月1日から2025年12月31日まで) 区分 注記 番号 金額(百万円) 金額(百万円) Ⅰ 非支配持分控除前当期純利益 182,874 358,153 Ⅱ その他の包括利益(損失)-税効果調整後 注14 - #6 連結財務諸表注記事項(US GAAP)(連結)
- 当社グループ(当社及びその連結子会社。以下、当該項目では「当社」という。)が採用している会計処理の原則及び手続並びに表示方法のうち、我が国の連結財務諸表原則及び連結財務諸表規則に準拠した場合と異なるもので主要なものは次のとおりであり、金額的に重要性のある項目については、我が国の基準に基づいた場合の税引前当期純利益に対する影響額を併せて開示しております。2026/03/25 15:30
(イ)退職給付及び年金制度に関しては、基準書715「給付-退職給付」を適用しており、保険数理計算に基づく年金費用を計上しております。その影響額は、第124期及び第125期においてそれぞれ3,202百万円(利益の減少)、14,280百万円(利益の減少)であります。