建設仮勘定
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年3月31日
- 85億4200万
- 2019年3月31日 -5.37%
- 80億8300万
- 2020年3月31日 +59.57%
- 128億9800万
- 2021年3月31日 -36.16%
- 82億3400万
- 2022年3月31日 +4.57%
- 86億1000万
- 2023年3月31日 -5.28%
- 81億5500万
- 2024年3月31日 -29.15%
- 57億7800万
個別
- 2008年3月31日
- 95億9600万
- 2009年3月31日 +63.5%
- 156億8900万
- 2010年3月31日 +63.43%
- 256億4000万
- 2011年3月31日 -89.44%
- 27億800万
- 2012年3月31日 +159.23%
- 70億2000万
- 2013年3月31日 +33.29%
- 93億5700万
- 2014年3月31日 -58.87%
- 38億4900万
- 2015年3月31日 -9.07%
- 35億
- 2016年3月31日 +70.17%
- 59億5600万
- 2017年3月31日 +21.47%
- 72億3500万
- 2018年3月31日 -79.07%
- 15億1400万
- 2019年3月31日 +20.87%
- 18億3000万
- 2020年3月31日 +40.27%
- 25億6700万
- 2021年3月31日 -31.71%
- 17億5300万
- 2022年3月31日 +16.83%
- 20億4800万
- 2023年3月31日 +32.23%
- 27億800万
- 2024年3月31日 +16.73%
- 31億6100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 上表には、建設仮勘定は含まれておりません。2024/06/21 10:25
2 現在休止中の主要な設備はありません。 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- (注) 有形固定資産の当期増加額の主な内容は、複合機等関連生産設備の増設であります。2024/06/21 10:25
なお、建設仮勘定の当期減少は当該理由による型・機械装置への振替であります。
(注) 「当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。 - #3 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ③ 減価償却2024/06/21 10:25
土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産は、主として見積耐用年数にわたる定額法で減価償却を行っております。主な有形固定資産の見積耐用年数は建物及び構築物が2年から60年、機械装置及び運搬具が1年から20年、工具器具及び備品が1年から20年であります。減価償却方法、耐用年数及び残存価額は、連結会計年度期末日ごとに見直しを行い、必要に応じて改定しております。
(7) のれん及び無形資産