仕掛品
連結
- 2015年3月31日
- 10億358万
- 2016年3月31日 +33.21%
- 13億3688万
個別
- 2015年3月31日
- 9億379万
- 2016年3月31日 +33.23%
- 12億416万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 仕掛品
総平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
ただし、一部仕掛品については、個別原価法2016/09/07 15:13 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の資産につきましては、前連結会計年度末と比較して18億4千7百万円増加し、431億4千1百万円(前連結会計年度末比4.5%増)となりました。2016/09/07 15:13
流動資産につきましては、現金及び預金が4億1千3百万円減少、有価証券が27億4千9百万円増加、受取手形及び売掛金が6億6千6百万円増加、電子記録債権が5億7千7百万円増加、商品及び製品が4千1百万円増加、仕掛品が3億3千3百万円増加しております。
固定資産につきましては、本社社屋の一部売却等により、建物及び構築物が2億9百万円減少、土地が1億8 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
(イ) 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
(ロ) その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
(ただし、特例処理の要件を充たす金利スワップ取引については時価評価せず、その金銭の受払の純額を金利変換の対象となる借入債務に係る利息に加減して処理)
③ たな卸資産
(イ) 商品及び製品
総平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
ただし、一部製品については個別原価法
(ロ) 仕掛品
総平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
ただし、一部仕掛品については個別原価法
(ハ) 原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)2016/09/07 15:13