- 6850
- 2026/08/28
- 時価
- 315億円
- PER 予
- 13.07倍
- 2010年以降
- 赤字-43.01倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.22倍
- 2010年以降
- 0.54-1.34倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.53%
- ROE 予
- 9.3%
- ROA 予
- 5.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
チノー(6850)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億6041万
- 2009年3月31日 -21.13%
- 3億6312万
- 2010年3月31日 -26.34%
- 2億6746万
- 2011年3月31日 +14.03%
- 3億499万
- 2012年3月31日 +35.78%
- 4億1411万
- 2013年3月31日 -0.49%
- 4億1207万
- 2014年3月31日 +12.92%
- 4億6531万
- 2015年3月31日 +6.21%
- 4億9420万
- 2016年3月31日 -0.83%
- 4億9009万
- 2017年3月31日 -0.44%
- 4億8792万
- 2018年3月31日 +13.3%
- 5億5280万
- 2019年3月31日 +19.93%
- 6億6295万
- 2020年3月31日 -19.87%
- 5億3124万
- 2021年3月31日 +8.43%
- 5億7604万
- 2022年3月31日 +8.5%
- 6億2500万
- 2023年3月31日 +31.36%
- 8億2100万
- 2024年3月31日 -2.92%
- 7億9700万
- 2025年3月31日 +21.46%
- 9億6800万
- 2026年3月31日 +6.3%
- 10億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 3億7566万
- 2009年3月31日 -22.7%
- 2億9037万
- 2010年3月31日 -35.42%
- 1億8751万
- 2011年3月31日 +20.13%
- 2億2525万
- 2012年3月31日 +51.94%
- 3億4225万
- 2013年3月31日 +9.88%
- 3億7607万
- 2014年3月31日 +13.35%
- 4億2627万
- 2015年3月31日 +1.97%
- 4億3466万
- 2016年3月31日 -0.38%
- 4億3299万
- 2017年3月31日 -0.65%
- 4億3017万
- 2018年3月31日 +12.94%
- 4億8583万
- 2019年3月31日 +22.81%
- 5億9663万
- 2020年3月31日 -21.66%
- 4億6738万
- 2021年3月31日 +0.56%
- 4億6999万
- 2022年3月31日 +3.19%
- 4億8500万
- 2023年3月31日 +35.88%
- 6億5900万
- 2024年3月31日 -2.73%
- 6億4100万
- 2025年3月31日 +23.56%
- 7億9200万
- 2026年3月31日 +7.83%
- 8億5400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 9:07
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当及び賞与 1,404百万円 1,476百万円 役員賞与引当金繰入額 56 48 賞与引当金繰入額 288 348 株主優待引当金繰入額 78 78 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 売上債権、貸付金等の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/25 9:07
ロ 賞与引当金
当社、国内連結子会社(一部を除く)及び在外連結子会社(一部)は、従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 9:07
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 35 0 6 30 賞与引当金 792 854 792 854 役員賞与引当金 56 48 56 48 株主優待引当金 78 78 78 78 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定しております。)を採用しております。
市場価格のない株式等
総平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品・製品・仕掛品
総平均法(一部個別法)による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/25 9:07