有価証券報告書-第82期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっ
ております。