減価償却費
連結
- 2013年3月31日
- 25億4200万
- 2014年3月31日 -10.31%
- 22億8000万
- 2015年3月31日 +24.87%
- 28億4700万
- 2016年3月31日 -0.11%
- 28億4400万
- 2017年3月31日 -1.02%
- 28億1500万
- 2018年3月31日 +20.6%
- 33億9500万
- 2019年3月31日 +21.83%
- 41億3600万
- 2020年3月31日 +28.8%
- 53億2700万
個別
- 2013年3月31日
- 20億8900万
- 2014年3月31日 -23.31%
- 16億200万
- 2015年3月31日 +15.86%
- 18億5600万
- 2016年3月31日 -9.48%
- 16億8000万
- 2017年3月31日 +9.88%
- 18億4600万
- 2018年3月31日 -0.98%
- 18億2800万
- 2019年3月31日 +12.31%
- 20億5300万
- 2020年3月31日 +13.49%
- 23億3000万
- 2021年3月31日 +1.24%
- 23億5900万
- 2022年3月31日 +9.88%
- 25億9200万
- 2023年3月31日 +19.06%
- 30億8600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度1.0%、当事業年度1.3%であり、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度99.0%、当事業年度98.7%であります。主要な費目および金額は次のとおりであります。2023/06/26 10:19
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 研究費 2,779 3,579 減価償却費 2,592 3,086 退職給付費用 △11 99 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/26 10:19
(表示方法の変更)前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 貸倒引当金 93 634 減価償却費 351 532 投資有価証券評価損 479 494
前事業年度において「その他」に含めていた「貸倒引当金」は重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/26 10:19
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 棚卸資産未実現利益 1,847 2,837 減価償却費 2,844 3,290 研究開発費 1,248 950
前連結会計年度(2022年3月31日)