- 6966
- 2026/10/09
- 時価
- 1791億円
- PER 予
- 11.44倍
- 2010年以降
- 赤字-271.19倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.33倍
- 2010年以降
- 0.32-7.16倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.09%
- ROE 予
- 11.64%
- ROA 予
- 5.42%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年1月31日
- 347億5800万
- 2019年1月31日 +23.37%
- 428億8200万
個別
- 2018年1月31日
- 401億1200万
- 2019年1月31日 +20.92%
- 485億200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額135百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。2019/04/22 10:20
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額388百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△2,807百万円は、全社費用△2,370百万円の他、セグメント間未実現利益消去等を含んでおります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額17,621百万円の主なものは、セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額159百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額192百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/04/22 10:20 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31~47年
機械装置 5~10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/04/22 10:20 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損(営業外費用)の内訳
2019/04/22 10:20前連結会計年度
(自 2017年2月1日
至 2018年1月31日)当連結会計年度
(自 2018年2月1日
至 2019年1月31日)建物及び構築物 75 百万円 22 百万円 機械装置及び運搬具 37 19 工具、器具及び備品 47 10 その他 0 0 合計 160 52 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2019/04/22 10:20
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/04/22 10:20
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 投資活動の結果、使用した資金は160億1千6百万円(前期比56億8千3百万円増)となりました。2019/04/22 10:20
これは、主に成長分野への先行投資を含む有形固定資産の取得157億9千7百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/04/22 10:20
① 有形固定資産
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料及び貯蔵品 ………… 移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2019/04/22 10:20
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/04/22 10:20
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。