構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31～47年
機械装置 5～10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/04/22 10:20

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損(営業外費用)の内訳

	前連結会計年度(自 2017年2月1日至 2018年1月31日)		当連結会計年度(自 2018年2月1日至 2019年1月31日)
建物及び構築物	75	百万円	22	百万円
機械装置及び運搬具	37		19

2019/04/22 10:20

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

用途	場所	種類	金額(百万円)
事業用資産	中華人民共和国天津市	建物及び構築物	3
		機械装置及び運搬具	39

当社グループは、製造設備については管理会計上の区分等をもとに、事業別に資産のグルーピングを行っております。
事業用資産については、収益性の悪化した資産グループの資産を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2019/04/22 10:20

#4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

ます。
2.期中増減額のうち、当連結会計年度の主な増加額は熊本事業所閉鎖に伴い建物、構築物及び土地の遊休不動産への振替によるものであります。
3.期末時価は、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書等に基づく金額であります。

2019/04/22 10:20

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2019/04/22 10:20

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2019/04/22 10:20

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31～47年
機械装置 5～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/04/22 10:20