- 6966
- 2026/09/01
- 時価
- 1864億円
- PER 予
- 17.27倍
- 2010年以降
- 赤字-271.19倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.47倍
- 2010年以降
- 0.32-7.16倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.01%
- ROE 予
- 8.5%
- ROA 予
- 4.03%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 引当金の計上基準
- 役員賞与引当金
役員の賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2021/04/26 9:38 - #2 引当金明細表(連結)
- 2021/04/26 9:38
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 217 - 50 167 役員賞与引当金 - 80 - 80 役員退職慰労引当金 183 58 28 212 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
商品、製品及び仕掛品
主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31~47年
機械装置 5~10年2021/04/26 9:38 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品及び仕掛品 …… 主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品 ………… 移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31~47年
機械装置 5~10年2021/04/26 9:38 - #5 重要な引当金の計上基準(連結)
- 役員賞与引当金
当社及び国内連結子会社において、役員の賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2021/04/26 9:38