たな卸資産
商品、製品及び仕掛品
主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31～47年
機械装置 5～10年2022/04/25 10:18

#2 引当金明細表（連結）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	167	-	29	137
役員賞与引当金	80	84	80	84
役員退職慰労引当金	212	24	57	180

2022/04/25 10:18

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品及び仕掛品 …… 主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品 ………… 移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31～47年
機械装置 5～10年2022/04/25 10:18