有価証券報告書-第119期(2024/01/01-2024/12/31)

② 指標と目標

戦略	指標	集計期間	範囲	実績		目標
				2023年	2024年	2024年	2025年
人財育成	労働生産性向上	1～12月	単体	18,552円UP (月/人)	10,567円UP (月/人)	-	-
多様性	女性管理職比率 (課長級以上)	12月末 時点	単体	6.5%	6.6%	6.0%	6.0%
	障がい者雇用比率 (注1)	12月末 時点	単体	2.70%	2.73%	2.7%	2.5%
	①:男性の育児休業等の取得割合 (②:①+育児目的休暇の取得割合)(注2)	1～12月	単体	①27.3% (②72.7%)	①62.5% (②100.0%)	①30%	①30%
健康安全	プレゼンティーズム損失日数(注3)	4月調査	単体	39日	39日	38日以下	38日以下
	総合健康リスク (注4)	4月調査	単体	89	89	88以下	-
労働慣行	有給休暇の 平均取得日数	前年4月～当年3月	単体	17日	16日	12日	12日

※人的資本全体の指標と目標は「(1)サステナビリティ共通 ④指標と目標」に記載しております。
※男女の賃金差異は「従業員の状況」に記載しております。
(注)1 特例子会社の日東精工SWIMMY株式会社を含む雇用率です。
(注)2 ①は育児・介護休業法に基づく「育児休業等の取得割合」、②は同法に基づく「育児休業等+育児目的休暇の取得割合」であり、②は当社の定める「くるみん休暇」(配偶者の出産時に取得可能な休暇制度)の取得人数を含みます。社内の目標としては①の30%を目標数値に定め、取得率向上を目指しています。
(注)3 欠勤にはいたっていないが健康問題が理由で生産性が低下している状態が及ぼす労働力への影響度を損失日数として表したものです。
(注)4 ストレスチェックから得られた「心理的な仕事の負担(量)」「仕事の裁量度」/「上司からの支援度」「同僚からの支援度」の4尺度を用いて算出される指標で、職場の環境が従業員の健康に影響を与えるリスクを示します。全国平均の値を100とし、100より低いほど良好な結果となります。