- 7739
- 2026/04/20
- 時価
- 1534億円
- PER
- 22.86倍
- 2009年以降
- 8.5-22.93倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.17倍
- 2009年以降
- 0.54-1.7倍
(2009-2025年) - 配当
- 0.96%
- ROE
- 5.13%
- ROA
- 4.42%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
キヤノン電子(7739)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 4億
- 2009年12月31日 +5.75%
- 4億2300万
- 2010年12月31日 +1.65%
- 4億3000万
- 2011年12月31日 -21.16%
- 3億3900万
- 2012年12月31日 +3.83%
- 3億5200万
- 2013年12月31日 +3.98%
- 3億6600万
- 2014年12月31日 +0.27%
- 3億6700万
- 2015年12月31日 +1.63%
- 3億7300万
- 2016年12月31日 +1.07%
- 3億7700万
- 2017年12月31日 -6.63%
- 3億5200万
- 2018年12月31日 +7.39%
- 3億7800万
- 2019年12月31日 +29.1%
- 4億8800万
- 2020年12月31日 -12.09%
- 4億2900万
- 2021年12月31日 -0.47%
- 4億2700万
- 2022年12月31日 -1.64%
- 4億2000万
- 2023年12月31日 -0.24%
- 4億1900万
- 2024年12月31日 +1.67%
- 4億2600万
- 2025年12月31日 +12.44%
- 4億7900万
個別
- 2008年12月31日
- 2億3700万
- 2009年12月31日 +2.11%
- 2億4200万
- 2010年12月31日 +2.48%
- 2億4800万
- 2011年12月31日 +7.66%
- 2億6700万
- 2012年12月31日 -0.37%
- 2億6600万
- 2013年12月31日 +3.01%
- 2億7400万
- 2014年12月31日 +0.36%
- 2億7500万
- 2015年12月31日 -1.45%
- 2億7100万
- 2016年12月31日 ±0%
- 2億7100万
- 2017年12月31日 -0.74%
- 2億6900万
- 2018年12月31日 +5.2%
- 2億8300万
- 2019年12月31日 +4.59%
- 2億9600万
- 2020年12月31日 -2.36%
- 2億8900万
- 2021年12月31日 -3.11%
- 2億8000万
- 2022年12月31日 -2.5%
- 2億7300万
- 2023年12月31日 -4.03%
- 2億6200万
- 2024年12月31日 +0.76%
- 2億6400万
- 2025年12月31日 +22.35%
- 3億2300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費として計上した金額の主要な費目は、次のとおりであります。2026/03/25 9:28
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 役員報酬 437 百万円 338 百万円 賞与引当金繰入額 56 百万円 81 百万円 役員賞与引当金繰入額 82 百万円 35 百万円 役員退職慰労引当金繰入額 ― 百万円 17 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生じる債権及び債務
時価法2026/03/25 9:28 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/25 9:28
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 264 323 264 323 役員賞与引当金 82 35 82 35 役員退職慰労引当金 181 17 175 24 - #4 役員報酬(連結)
- (注)1.対象となる役員には、退任した取締役2名が含まれております。2026/03/25 9:28
2.業績連動報酬等は、役員賞与引当金繰入額を記載しております。
3.非金銭報酬等の内容は、当社の株式であります。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 9:28
(注)繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じております。当該変動の内容は、繰延税金資産の回収可能性を判断する際の企業分類を変更したことによるものであります。前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 未払事業税・事業所税 61百万円 57百万円 賞与引当金 79百万円 97百万円 製品評価損 18百万円 62百万円
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 9:28
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 未払事業税・事業所税 77百万円 75百万円 賞与引当金 95百万円 115百万円 棚卸資産評価損 18百万円 62百万円
前連結会計年度(2024年12月31日) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法2026/03/25 9:28