減価償却費
連結
- 2009年2月28日
- 33億2499万
- 2010年2月28日 -13.7%
- 28億6958万
- 2011年2月28日 -38.91%
- 17億5291万
- 2012年2月29日 -8.34%
- 16億676万
- 2013年2月28日 +8.46%
- 17億4270万
- 2014年2月28日 +8.17%
- 18億8514万
- 2015年2月28日 +2.06%
- 19億2405万
- 2016年2月29日 +18.21%
- 22億7445万
- 2017年2月28日 -4.72%
- 21億6700万
- 2018年2月28日 +1.45%
- 21億9845万
- 2018年12月31日 -11.1%
- 19億5432万
- 2019年12月31日 +23.77%
- 24億1882万
- 2020年12月31日 -6.76%
- 22億5519万
- 2021年12月31日 -5.69%
- 21億2681万
- 2022年12月31日 +13.5%
- 24億1391万
- 2023年12月31日 +12.27%
- 27億1020万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産となります。全社資産の主なものは、余資運用資金(現金及び預金等)及び管理部門に係る資産などであります。2024/03/28 15:56
(3) 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費となります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額となります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費となります。2024/03/28 15:56
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/28 15:56
第98期(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 第99期(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 福利厚生費 575,495 568,967 減価償却費 405,797 391,508 退職給付費用 195,993 △154,268 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 15:56
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳第98期(2022年12月31日) 第99期(2023年12月31日) 繰延税金資産 減価償却費 282,302千円 336,447千円 棚卸資産評価損 163,217 208,433
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 15:56
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 未実現利益 952,627千円 875,890千円 減価償却費 368,219 420,758 棚卸資産評価損 208,134 345,561
前連結会計年度(2022年12月31日)