四半期報告書-第68期第2四半期(平成26年7月1日-平成26年9月30日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自平成25年4月1日 至平成25年9月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
Ⅱ 当第2四半期連結累計期間(自平成26年4月1日 至平成26年9月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
3.報告セグメントの変更等に関する事項
(退職給付に関する会計基準等の適用)
会計方針の変更に記載のとおり、第1四半期連結会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しております。
なお、この変更による当第2四半期連結累計期間のセグメント利益に与える影響は軽微であります。
(従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱いの適用)
第1四半期連結会計期間より「従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第30号 平成25年12月25日)を適用しており、前第2四半期連結累計期間については、当該会計方針の変更を遡及適用した数値を用いております。
なお、この変更による当第2四半期連結累計期間のセグメント利益に与える影響は軽微であります。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自平成25年4月1日 至平成25年9月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:百万円) | |||||||
| 報告セグメント | 合計 | 調整額 | 四半期連結損益計算書計上額 (注) | ||||
| 生体検査装置 | 生体情報モニタ | 治療装置 | 消耗品等 | ||||
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 13,490 | 3,492 | 19,546 | 10,746 | 47,276 | - | 47,276 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | - | - | - | - | - | - | - |
| 計 | 13,490 | 3,492 | 19,546 | 10,746 | 47,276 | - | 47,276 |
| セグメント利益 | 1,287 | 359 | 2,526 | 1,009 | 5,183 | - | 5,183 |
(注)セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
Ⅱ 当第2四半期連結累計期間(自平成26年4月1日 至平成26年9月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:百万円) | |||||||
| 報告セグメント | 合計 | 調整額 | 四半期連結損益計算書計上額 (注) | ||||
| 生体検査装置 | 生体情報モニタ | 治療装置 | 消耗品等 | ||||
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 12,186 | 3,850 | 20,795 | 11,042 | 47,874 | - | 47,874 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | - | - | - | - | - | - | - |
| 計 | 12,186 | 3,850 | 20,795 | 11,042 | 47,874 | - | 47,874 |
| セグメント利益 | 996 | 339 | 2,186 | 1,013 | 4,535 | - | 4,535 |
(注)セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
3.報告セグメントの変更等に関する事項
(退職給付に関する会計基準等の適用)
会計方針の変更に記載のとおり、第1四半期連結会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しております。
なお、この変更による当第2四半期連結累計期間のセグメント利益に与える影響は軽微であります。
(従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱いの適用)
第1四半期連結会計期間より「従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第30号 平成25年12月25日)を適用しており、前第2四半期連結累計期間については、当該会計方針の変更を遡及適用した数値を用いております。
なお、この変更による当第2四半期連結累計期間のセグメント利益に与える影響は軽微であります。