タムロン（7740）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 16億8780万
2009年12月31日 -31.46%: 11億5680万
2010年12月31日 -36.27%: 7億3720万
2011年12月31日 -15.9%: 6億2000万
2012年12月31日 +16.29%: 7億2100万
2013年12月31日 +6.93%: 7億7100万
2014年12月31日 +12.32%: 8億6600万
2015年12月31日 -7.16%: 8億400万
2016年12月31日 -2.11%: 7億8700万
2017年12月31日 -10.55%: 7億400万
2018年12月31日 -10.23%: 6億3200万
2019年12月31日 +10.44%: 6億9800万
2020年12月31日 -7.74%: 6億4400万
2021年12月31日 -23.29%: 4億9400万
2022年12月31日 +9.72%: 5億4200万
2023年12月31日 +85.06%: 10億300万
2024年12月31日 +29.61%: 13億
2025年12月31日 +7.85%: 14億200万

個別

2008年12月31日: 16億2556万
2009年12月31日 -32.62%: 10億9527万
2010年12月31日 -42.91%: 6億2526万
2011年12月31日 -18.27%: 5億1100万
2012年12月31日 -14.68%: 4億3600万
2013年12月31日 -2.98%: 4億2300万
2014年12月31日 +10.17%: 4億6600万
2015年12月31日 -6.65%: 4億3500万
2016年12月31日 +4.83%: 4億5600万
2017年12月31日 -14.04%: 3億9200万
2018年12月31日 -16.58%: 3億2700万
2019年12月31日 +17.43%: 3億8400万
2020年12月31日 -12.5%: 3億3600万
2021年12月31日 -46.73%: 1億7900万
2022年12月31日 -1.12%: 1億7700万
2023年12月31日 +14.12%: 2億200万
2024年12月31日 +100.99%: 4億600万
2025年12月31日 +36.45%: 5億5400万

有報情報

#1 事業等のリスク

(18)減損損失リスク

リスクシナリオ	当社グループの資産の時価が著しく下落した場合や、事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により減損損失が発生し、当社グループの業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。
対応	当該リスクが顕在化する可能性を最小化するため、有形・無形固定資産について、減損の兆候判定と減損損失の認識及び測定を行うための手続きを整備・運用するとともに、投資時の投資回収可能性等の検証やその後の定期的なモニタリングを通じた早期兆候把握に努めております。

(19)地政学リスク

2026/03/26 10:42

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、在外子会社は定額法によっております。なお、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～40年
機械装置 5～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/03/26 10:42

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置 5～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法

2026/03/26 10:42

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2026/03/26 10:42