- 7740
- 2026/10/02
- 時価
- 2338億円
- PER 予
- 16.15倍
- 2009年以降
- 5.3-63.12倍
(2009-2025年) - PBR
- 2.47倍
- 2009年以降
- 0.64-2.44倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.73%
- ROE 予
- 15.31%
- ROA 予
- 12.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2012年12月31日
- 7億2100万
- 2013年12月31日 +6.93%
- 7億7100万
個別
- 2012年12月31日
- 4億3600万
- 2013年12月31日 -2.98%
- 4億2300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。2014/03/28 11:59 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- ①工場財団2014/03/28 11:59
②その他前連結会計年度(平成24年12月31日) 当連結会計年度(平成25年12月31日) 土地 96 96 無形固定資産 11 11 計 1,543 1,602
- #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、海外連結子会社は定額法によっております。なお、当社は、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~40年
機械装置 5~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リースのうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 11:59