ホギメディカル(3593)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億4656万
- 2009年3月31日 -12.23%
- 2億1642万
- 2010年3月31日 -12.21%
- 1億9000万
- 2011年3月31日 +27.89%
- 2億4300万
- 2012年3月31日 -16.05%
- 2億400万
- 2013年3月31日 -12.75%
- 1億7800万
- 2014年3月31日 -12.92%
- 1億5500万
- 2015年3月31日 -12.26%
- 1億3600万
- 2016年3月31日 +256.62%
- 4億8500万
- 2017年3月31日 -10.93%
- 4億3200万
- 2018年3月31日 -2.31%
- 4億2200万
- 2019年3月31日 -11.37%
- 3億7400万
- 2020年3月31日 -11.23%
- 3億3200万
- 2021年3月31日 -10.84%
- 2億9600万
- 2022年3月31日 -11.49%
- 2億6200万
- 2023年3月31日 -12.21%
- 2億3000万
- 2024年3月31日 -13.48%
- 1億9900万
- 2025年3月31日 -0.5%
- 1億9800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)……提出会社では定率法、他の連結子会社では定額法2025/06/19 16:23
ただし、提出会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産廃棄損の注記(連結)
- ※7 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。2025/06/19 16:23
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 1 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度2025/06/19 16:23
当社グループは、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 東京都港区 賃貸用資産 建物及び構築物、有形固定資産のその他、投資その他の資産のその他 529
上記の賃貸用資産については収益性の低下等により投資額の回収が困難と見込まれるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物191百万円、有形固定資産のその他16百万円及び投資その他の資産のその他321百万円であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ2,146百万円減少し97,895百万円となりました。2025/06/19 16:23
流動資産は、現金及び預金2,586百万円の増加、売上債権1,320百万円の減少、棚卸資産488百万円の増加、未収消費税等675百万円の減少等により1,174百万円増加し44,200百万円となりました。固定資産のうち有形固定資産は、建物及び構築物のP.T.ホギインドネシア工場増築等による増加が減価償却による減少を上回ったことによる2,016百万円の増加、機械装置及び運搬具の減価償却等による2,989百万円の減少、建設仮勘定984百万円の増加等により、50百万円増加し45,763百万円となりました。無形固定資産は、減価償却による196百万円の減少等により、118百万円減少し377百万円となりました。投資その他の資産は、所有する株式の一部売却及び評価損等による投資有価証券の3,230百万円の減少、貸倒引当金186百万円の増加等により、3,253百万円減少し7,554百万円となりました。この結果、固定資産は53,694百万円となりました。
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ9,640百万円増加し23,562百万円となりました。流動負債は、未払法人税等939百万円の増加、未払消費税等906百万円の増加、未払金333百万円の増加等により、2,140百万円増加し10,381百万円となりました。固定負債は、長期借入金の借入による10,000百万円の増加及び返済による1,999百万円の減少、所有する株式の一部売却等による繰延税金負債642百万円の減少等により、7,500百万円増加し13,180百万円となりました。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/19 16:23
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次のとおりであります。