形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年及び31年
(2)無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2017/06/06 10:35

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
その他(有形固定資産)	1,893
ソフトウエア	102
合計			78,707

当社グループは、原則として、事業用資産については報告セグメントを基準としてグルーピングをおこなっています。
当連結会計年度において、連結子会社であるJIKA JIKA CO.,LTDにおける事業用資産の収益性及び評価額が帳簿価額に比べて著しく低下したことにより、減損の兆候が認められましたので、帳簿価格を回収可能価格まで減額しています。

2017/06/06 10:35

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社については定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
連結子会社については主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年、31年及び40年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2017/06/06 10:35