- 7715
- 2026/10/23
- 時価
- 714億円
- PER 予
- 9.89倍
- 2010年以降
- 赤字-81.83倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.39倍
- 2010年以降
- 0.5-1.55倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.59%
- ROE 予
- 14.05%
- ROA 予
- 8.75%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
長野計器(7715)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 計測制御機器の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 1億280万
- 2014年12月31日 +159.42%
- 2億6670万
- 2015年12月31日 -4.98%
- 2億5340万
- 2016年12月31日 -35.47%
- 1億6351万
- 2017年12月31日 +149.85%
- 4億853万
- 2018年12月31日 +16.8%
- 4億7716万
- 2019年12月31日 -75.93%
- 1億1486万
- 2020年12月31日 +75.5%
- 2億158万
- 2021年12月31日 +46.7%
- 2億9572万
- 2022年12月31日 -5.01%
- 2億8090万
- 2023年12月31日 -28.16%
- 2億180万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの当第3四半期連結累計期間の業績は、入手困難であった電子部品の調達状況が改善されたこと及び人員の増強等が生産能力の増加につながり、前年同期に対して売上高が増加いたしました。2024/02/13 13:26
国内においては、建設機械搭載用圧力センサ及び自動車・電子部品関連業界向の計測制御機器の売上が減少したものの、産業機械業界向及び半導体業界向の圧力計及び圧力センサの売上が増加し、自動車搭載用圧力センサの売上も増加いたしました。
米国子会社においては、主力の産業機械関連製品を中心に圧力計及び圧力センサの売上が増加いたしました。また、グローバルな視点での生産効率向上の一環として、米国子会社のスイスにおける温度計及び温度センサの製造拠点をドイツに移転することを進めており、これにともない、退職給付費用及び移転費用を、販売費及び一般管理費として2億91百万円計上し、使用権資産及び固定資産の減損損失2億78百万円を、特別損失として計上いたしました。