建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)セグメント資産の調整額は、報告セグメントに含まれない有価証券、投資等であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の償却費であります。
(4)その他の項目の固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の設備投資額であります。

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#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は、以下の通りであります。
(1)セグメント利益の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び試験研究費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、報告セグメントに含まれない有価証券、投資等であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の償却費であります。
(4)その他の項目の固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の設備投資額であります。
2.セグメント利益は連結財務諸表の営業利益との調整を行っております。2019/03/29 9:14

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)について、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/03/29 9:14

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)	当連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)
建物及び構築物	5,429千円	1,733千円
機械装置及び運搬具	137千円	2,873千円

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。

建物	新工場A1	3,775,884千円
	R&Dセンター改修工事	28,469千円
	C棟改修工事	20,952千円
構築物	新社屋A1 外構工事	305,854千円
機械及び装置	本社工場の生産用機械設備購入 20台	445,343千円
工具、器具及び備品	新工場A1 導入設備	96,109千円
〃	R&Dセンター 展示場什器	59,372千円
〃	製品用金型購入 42件	56,585千円
〃	検査装置・測定機器購入	48,396千円
ソフトウエア	修理システムリプレイス	12,720千円

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#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(2)当連結会計年度末の財政状態の分析
当連結会計年度末の総資産の残高は、73,427,352千円で、前連結会計年度末に比べ3,921,990千円増加いたしました。主な増加は、建物及び構築物4,132,759千円であります。主な減少は、建設仮勘定2,290,315千円、有価証券1,495,340千円であります。
負債の残高は、6,299,154千円で、前連結会計年度末に比べ242,268千円減少いたしました。主な増加は、未払法人税等461,118千円であります。主な減少は、その他流動負債1,007,541千円であります。

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#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
連結財務諸表提出会社は定率法、また在外連結子会社については所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。ただし、連結財務諸表提出会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。

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#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。

2019/03/29 9:14

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
連結財務諸表提出会社は定率法、また在外連結子会社については所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。ただし、連結財務諸表提出会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)について、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/03/29 9:14