建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)セグメント資産の調整額は、報告セグメントに含まれない有価証券、投資等であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の償却費であります。
(4)その他の項目の固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の設備投資額であります。

2021/03/31 9:00

#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は、以下の通りであります。
(1)セグメント利益の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び試験研究費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、報告セグメントに含まれない有価証券、投資等であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の償却費であります。
(4)その他の項目の固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の設備投資額であります。
2.セグメント利益は連結財務諸表の営業利益との調整を行っております。2021/03/31 9:00

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)について、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/31 9:00

#4 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物及び構築物	-千円	210千円
機械装置及び運搬具	471千円	-千円

2021/03/31 9:00

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物及び構築物	4,602千円	2,325千円
機械装置及び運搬具	0千円	365千円

2021/03/31 9:00

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
連結財務諸表提出会社は定率法、また在外連結子会社については所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。ただし、連結財務諸表提出会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。

2021/03/31 9:00

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。

2021/03/31 9:00

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
連結財務諸表提出会社は定率法、また在外連結子会社については所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。ただし、連結財務諸表提出会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)について、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/31 9:00