- 6788
- 2026/10/23
- 時価
- 465億円
- PER 予
- 18.19倍
- 2010年以降
- 4.88-220.09倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.72倍
- 2010年以降
- 0.6-5.37倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.42%
- ROE 予
- 9.47%
- ROA 予
- 6%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 67億8980万
- 2018年3月31日 +0.03%
- 67億9154万
個別
- 2017年3月31日
- 63億9000万
- 2018年3月31日 +0.82%
- 64億4223万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2018/06/27 15:33
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 形固定資産2018/06/27 15:33
主として、基幹システムのサーバー等であります。 - #3 他勘定振替高に関する注記
- ※2 他勘定振替高の内容2018/06/27 15:33
主として、販売促進のため使用したカートリッジ等を販売費及び一般管理費に計上したものであります。前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 営業外費用への振替高 1,010千円 1,981千円 有形固定資産への振替高 11,700千円 6,900千円 計 29,931千円 25,137千円 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 15:33 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/27 15:33
- #6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにストレックス株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにストレックス株式会社株式の取得価額とストレックス株式会社取得のための支出(純増)との関係は次のとおりです。2018/06/27 15:33
流動資産 44,205千円 固定資産 3,122千円 のれん 44,683千円 - #7 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により、TrimGen Corporationが連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価額と売却による収入は次のとおりです。2018/06/27 15:33
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)流動資産 62,965千円 固定資産 16,499千円 流動負債 △21,274千円
該当事項はありません。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 投資活動の結果使用した資金は321百万円となりました。2018/06/27 15:33
これは主に定期預金の払戻による収入1,000百万円がありましたが、定期預金の預入による支出600百万円、投資有価証券の取得による支出527百万円及び有形固定資産の取得による支出200百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2018/06/27 15:33
2 期中増減額のうち、当連結会計年度の主な増加は、固定資産の無償譲受(51,012千円)であります。
3 時価の算定方法 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 15:33