賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億2300万
- 2009年3月31日 -33.9%
- 8130万
- 2010年3月31日 -30.65%
- 5638万
- 2011年3月31日 +127.56%
- 1億2829万
- 2012年3月31日 +2.73%
- 1億3179万
- 2013年3月31日 -14.03%
- 1億1330万
- 2014年3月31日 +25.88%
- 1億4263万
- 2015年3月31日 +50.9%
- 2億1522万
- 2016年3月31日 -21.34%
- 1億6929万
- 2017年3月31日 -26.47%
- 1億2449万
- 2018年3月31日 -6.08%
- 1億1692万
- 2019年3月31日 -0.49%
- 1億1635万
- 2020年3月31日 +0.23%
- 1億1662万
- 2021年3月31日 -23.87%
- 8878万
- 2022年3月31日 -1.4%
- 8753万
- 2023年3月31日 +31.82%
- 1億1538万
- 2024年3月31日 -22.66%
- 8924万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1514万
- 2009年3月31日 -38.66%
- 7063万
- 2010年3月31日 -34.89%
- 4598万
- 2011年3月31日 +147.91%
- 1億1401万
- 2012年3月31日 +4.03%
- 1億1860万
- 2013年3月31日 -16.54%
- 9898万
- 2014年3月31日 +26.87%
- 1億2558万
- 2015年3月31日 +57.24%
- 1億9747万
- 2016年3月31日 -22.33%
- 1億5338万
- 2017年3月31日 -29.13%
- 1億869万
- 2018年3月31日 -0.95%
- 1億766万
- 2019年3月31日 -0.71%
- 1億690万
- 2020年3月31日 +1.12%
- 1億810万
- 2021年3月31日 -25.8%
- 8020万
- 2022年3月31日 -0.62%
- 7971万
- 2023年3月31日 +34.86%
- 1億750万
- 2024年3月31日 -24.89%
- 8074万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- *2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2024/06/24 14:00
前事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 貸倒引当金繰入額 42,355 千円 127,940 千円 賞与引当金繰入額 43,240 千円 30,605 千円 退職給付費用 12,247 千円 13,643 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2024/06/24 14:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2024/06/24 14:00
(注) 引当金の計上理由及び額の算定方法については、「注記事項」(重要な会計方針)に記載しております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 883,881 266,933 140,327 1,010,487 賞与引当金 107,501 80,745 107,501 80,745 製品保証引当金 79,884 81,823 79,884 81,823 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/24 14:00
(繰延税金負債)前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 棚卸資産評価損 211,687千円 227,180千円 賞与引当金 32,916千円 24,724千円 製品保証引当金 24,460千円 25,054千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/24 14:00
(繰延税金負債)前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 棚卸資産評価損 243,156千円 261,694千円 賞与引当金 35,099千円 27,041千円 製品保証引当金 26,876千円 29,164千円
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下の方法)2024/06/24 14:00