クボテック(7709)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 5724万
- 2014年6月30日 +1.15%
- 5790万
- 2014年9月30日 +1.14%
- 5855万
- 2014年12月31日 +0.99%
- 5913万
- 2015年3月31日 -10.62%
- 5285万
- 2015年6月30日 +1.58%
- 5368万
- 2015年9月30日 +0.72%
- 5407万
- 2015年12月31日 +1.13%
- 5468万
- 2016年3月31日 -8.93%
- 4980万
- 2016年6月30日 +1.96%
- 5078万
- 2016年9月30日 +1.93%
- 5176万
- 2016年12月31日 -2.86%
- 5028万
- 2017年3月31日 -0.69%
- 4993万
- 2017年6月30日 +0.07%
- 4996万
- 2017年9月30日 +0.07%
- 5000万
- 2017年12月31日 +0.07%
- 5003万
- 2018年3月31日 -0.93%
- 4957万
- 2018年6月30日 +1.59%
- 5035万
- 2018年9月30日 +1.56%
- 5114万
- 2018年12月31日 +1.54%
- 5192万
- 2019年3月31日 -2.46%
- 5065万
- 2019年6月30日 +2.42%
- 5187万
- 2019年9月30日 -8.57%
- 4743万
- 2019年12月31日 -3.46%
- 4579万
- 2020年3月31日 +2.15%
- 4677万
- 2020年6月30日 -17.91%
- 3839万
- 2020年9月30日 +1.02%
- 3878万
- 2020年12月31日 -3.72%
- 3734万
- 2021年3月31日 -1.84%
- 3666万
- 2021年6月30日 +2.84%
- 3770万
- 2021年9月30日 +2.73%
- 3873万
- 2021年12月31日 -40.36%
- 2309万
- 2022年3月31日 +0.59%
- 2323万
- 2022年6月30日 +2.12%
- 2372万
- 2022年9月30日 +1.21%
- 2401万
- 2022年12月31日 +7.05%
- 2570万
- 2023年3月31日 -7.22%
- 2384万
- 2023年6月30日 +4.17%
- 2484万
- 2023年9月30日 +3.99%
- 2583万
- 2023年12月31日 -9.24%
- 2344万
- 2024年3月31日 -13.92%
- 2018万
- 2024年6月30日 -0.84%
- 2001万
- 2024年9月30日 +1.09%
- 2023万
- 2024年12月31日 +1.27%
- 2048万
- 2025年3月31日 -5.76%
- 1930万
- 2025年6月30日 -5.32%
- 1827万
- 2025年9月30日 +2.54%
- 1874万
- 2025年12月31日 -0.25%
- 1869万
- 2026年3月31日 -44.45%
- 1038万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (4) 退職給付に係る会計処理の方法2025/06/30 9:04
退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
なお、連結子会社は、確定拠出型の制度を採用しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/30 9:04
(注) 税務上の繰越欠損金の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 賞与引当金 1,609 1,731 退職給付に係る負債 6,175 6,081 減価償却費 50,750 63,932
前連結会計年度(2024年3月31日) - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 1.採用している退職給付制度の概要2025/06/30 9:04
当社は、主に確定給付型の制度として退職一時金制度を設けており、中小企業退職金共済制度を併用しております。退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算には、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用し、退職時には退職一時金制度による支給額から中小企業退職金共済制度による給付額を控除した金額が支給されます。
なお、連結子会社及び当社の海外事業所の一部は、現地国制度に基づく確定拠出型の制度を採用しております。