ソフトウエア
連結
- 2017年3月31日
- 1億6240万
- 2018年3月31日 -9.46%
- 1億4703万
個別
- 2017年3月31日
- 1億4503万
- 2018年3月31日 -47.91%
- 7555万
有報情報
- #1 他勘定受入高に関する注記
- (単位:千円)2018/06/27 11:12
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) ソフトウエア償却費 105,642 169,847 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
工具、器具及び備品 2~14年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア
市場販売目的のパッケージソフトウエア制作費については、見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく定額償却額のいずれか大きい額により償却しております。
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法により償却しております。2018/06/27 11:12 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2018/06/27 11:12
2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。ソフトウエア 3次元CAD/CAMソフト(ソフトウエア仮勘定より) 98,271 ソフトウエア仮勘定 3次元CAD/CAMソフト 151,559
ソフトウエア 3次元CAD/CAMソフト 134,268 ソフトウエア仮勘定 3次元CAD/CAMソフト 98,271 - #4 研究開発活動
- 日本では、高速・高精細外観検査装置の開発、3Dソリューションシステムの開発、メディアネット機器の開発及び次世代フライホイール蓄電システムの開発を行っております。2018/06/27 11:12
当連結会計年度は、画像処理外観検査装置の高速化等の機能向上に向けた開発、「KEYCREATOR」の新バージョン及び新たなソフトウエアの開発並びに4K対応のリアルタイムIP映像伝送装置の新製品開発に取り組みました。また、安全、低コスト、大容量の蓄電媒体としての次世代フライホイール蓄電システムの製品化に向けた開発に取り組みました。当連結会計年度における研究開発費の金額は114,839千円であります。
米国では、3Dソリューションシステムについて、当社からの受託開発を行っております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2018/06/27 11:12
投資活動の結果使用した資金は190百万円(前連結会計年度比84.0%増)となりました。これは主にソフトウエアの取得146百万円、関係会社の整理に伴う支出32百万円などの資金減少によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
工具、器具及び備品 2~14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
市場販売目的のパッケージソフトウエア制作費については、見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく定額償却額のいずれか大きい額により償却しております。
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法により償却しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 11:12