クボテック(7709)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億6653万
- 2009年3月31日 -23.65%
- 2億350万
- 2010年3月31日 -32.7%
- 1億3695万
- 2011年3月31日 -1.93%
- 1億3431万
- 2012年3月31日 -10.26%
- 1億2054万
- 2013年3月31日 -39.72%
- 7266万
- 2014年3月31日 +78.63%
- 1億2979万
- 2015年3月31日 -8.24%
- 1億1910万
- 2016年3月31日 +6.95%
- 1億2738万
- 2017年3月31日 +27.49%
- 1億6240万
- 2018年3月31日 -9.46%
- 1億4703万
- 2019年3月31日 +8.12%
- 1億5897万
- 2020年3月31日 +13.11%
- 1億7981万
- 2021年3月31日 -6.17%
- 1億6872万
- 2022年3月31日 -2.84%
- 1億6392万
- 2023年3月31日 +46.72%
- 2億4051万
- 2024年3月31日 +6.14%
- 2億5527万
- 2025年3月31日 -11.44%
- 2億2607万
- 2026年3月31日 -8.03%
- 2億792万
個別
- 2008年3月31日
- 2億3502万
- 2009年3月31日 -18.51%
- 1億9151万
- 2010年3月31日 -12.09%
- 1億6837万
- 2011年3月31日 -18.75%
- 1億3680万
- 2012年3月31日 -5.36%
- 1億2947万
- 2013年3月31日 -25.42%
- 9655万
- 2014年3月31日 +23.19%
- 1億1895万
- 2015年3月31日 -6.97%
- 1億1066万
- 2016年3月31日 +10.98%
- 1億2280万
- 2017年3月31日 +18.1%
- 1億4503万
- 2018年3月31日 -47.91%
- 7555万
- 2019年3月31日 +25.51%
- 9482万
- 2020年3月31日 +35.3%
- 1億2829万
- 2021年3月31日 -18.47%
- 1億460万
- 2022年3月31日 +53.1%
- 1億6013万
- 2023年3月31日 +26.33%
- 2億229万
- 2024年3月31日 +19.37%
- 2億4148万
- 2025年3月31日 -15.9%
- 2億308万
- 2026年3月31日 -14.27%
- 1億7409万
有報情報
- #1 他勘定受入高に関する注記
- (単位:千円)2026/06/29 9:23
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) ソフトウエア償却費 239,364 230,133 特許権使用料 107,873 120,246 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/29 9:23
ソフトウエア
市場販売目的のパッケージソフトウエア制作費については、見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間(3年以内)に基づく定額償却額のいずれか大きい額により償却しております。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2026/06/29 9:23
4.上記2以外の当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。ソフトウエア 3次元CAD/CAM等ソフト(ソフトウエア仮勘定より) 201,144 千円 ソフトウエア仮勘定 3次元CAD/CAM等ソフト 259,104 千円
ソフトウエア 3次元CAD/CAM等ソフト 234,315 千円 ソフトウエア仮勘定 3次元CAD/CAM等ソフト 201,144 千円 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 市場販売目的のパッケージソフトウエア制作費については、見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間(3年以内)に基づく定額償却額のいずれか大きい額により償却しております。2026/06/29 9:23
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に3年)に基づく定額法により償却しております。
③ リース資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 市場販売目的のパッケージソフトウエア制作費については、見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間(3年以内)に基づく定額償却額のいずれか大きい額により償却しております。2026/06/29 9:23
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に3年)に基づく定額法により償却しております。
4.引当金の計上基準