A&Dホロン HD(7745)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -10億7900万
- 2010年9月30日 -4.73%
- -11億3000万
- 2010年12月31日 -13.89%
- -12億8700万
- 2011年3月31日
- 1億4800万
- 2011年6月30日
- -7億600万
- 2011年9月30日 -61.61%
- -11億4100万
- 2011年12月31日
- -10億3300万
- 2012年3月31日
- 5億200万
- 2012年6月30日
- -10億1100万
- 2012年9月30日
- -5億6700万
- 2012年12月31日
- -4000万
- 2013年3月31日
- 16億1800万
- 2013年6月30日
- -6億4000万
- 2013年9月30日
- -2億4600万
- 2013年12月31日
- 3億7300万
- 2014年3月31日 +283.11%
- 14億2900万
- 2014年6月30日
- -3億2400万
- 2014年9月30日
- -2億5300万
- 2014年12月31日 -177.47%
- -7億200万
- 2015年3月31日
- 1億7600万
- 2015年6月30日
- -2億3400万
- 2015年9月30日 -320.09%
- -9億8300万
- 2015年12月31日
- -8億9900万
- 2016年3月31日
- -6億9000万
- 2016年6月30日 -63.62%
- -11億2900万
- 2016年9月30日
- -10億3100万
- 2016年12月31日
- 2億600万
- 2017年3月31日 +429.61%
- 10億9100万
- 2017年6月30日
- -4億3000万
- 2017年9月30日
- 1億3000万
- 2017年12月31日 +258.46%
- 4億6600万
- 2018年3月31日 +204.08%
- 14億1700万
- 2018年6月30日
- -3億7200万
- 2018年9月30日
- 2億4900万
- 2018年12月31日 -71.08%
- 7200万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 17億6100万
- 2019年6月30日
- -3億1900万
- 2019年9月30日
- -600万
- 2019年12月31日
- 8億1300万
- 2020年3月31日 +4.18%
- 8億4700万
- 2020年6月30日 -30.81%
- 5億8600万
- 2020年9月30日 +98.98%
- 11億6600万
- 2020年12月31日 +115.18%
- 25億900万
- 2021年3月31日 +70.07%
- 42億6700万
- 2021年6月30日 -80.38%
- 8億3700万
- 2021年9月30日 +97.49%
- 16億5300万
- 2021年12月31日 +75.14%
- 28億9500万
- 2022年3月31日 +55.2%
- 44億9300万
- 2022年6月30日 -3.09%
- 43億5400万
- 2022年9月30日 +22.03%
- 53億1300万
- 2022年12月31日 -12.97%
- 46億2400万
- 2023年3月31日 +37%
- 63億3500万
- 2023年6月30日 -79.35%
- 13億800万
- 2023年9月30日 +85.63%
- 24億2800万
- 2023年12月31日 +55.19%
- 37億6800万
- 2024年3月31日 +63.3%
- 61億5300万
- 2024年6月30日 -70.23%
- 18億3200万
- 2024年9月30日 -54.15%
- 8億4000万
- 2024年12月31日 +347.38%
- 37億5800万
- 2025年3月31日 +70.84%
- 64億2000万
- 2025年6月30日 -84%
- 10億2700万
- 2025年9月30日 +91.04%
- 19億6200万
- 2025年12月31日 +155.15%
- 50億600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 16:06
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/26 16:06
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度において、当社の顧問税理士法人より、当社の税務申告業務に関連して受領した補償金を中心に、特別利益が前連結会計年度比217百万円増加の218百万円となり、当社の連結子会社である株式会社ベスト測器で計上した減損損失を中心に、特別損失が前連結会計年度比211百万円減少の77百万円となったことにより、税金等調整前当期純利益は9,095百万円になりました。また法人税、住民税及び事業税を2,257百万円、法人税等調整額を343百万円、非支配株主に帰属する当期純利益を25百万円計上したことから、親会社株主に帰属する当期純利益は6,468百万円(前連結会計年度比22.1%増)となりました。2025/06/26 16:06
(包括利益)
当期純利益は6,494百万円となった他、退職給付に係る調整額を中心にその他の包括利益が△74百万円となったことにより、包括利益は6,420百万円(前連結会計年度比4.3%増)となりました。