- 7745
- 2026/10/09
- 時価
- 828億円
- PER 予
- 18.11倍
- 2010年以降
- 赤字-77.72倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.64倍
- 2010年以降
- 0.37-2.25倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.02%
- ROE 予
- 9.05%
- ROA 予
- 6.06%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
A&Dホロン HD(7745)の長期借入金の返済による支出の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -26億8800万
- 2009年3月31日 -1.6%
- -27億3100万
- 2009年12月31日
- -19億8500万
- 2010年3月31日 -29.12%
- -25億6300万
- 2010年9月30日
- -9億7700万
- 2010年12月31日 -36.23%
- -13億3100万
- 2011年3月31日 -32.46%
- -17億6300万
- 2011年9月30日
- -8億5000万
- 2012年3月31日 -97.18%
- -16億7600万
- 2012年9月30日
- -11億8600万
- 2013年3月31日 -101.94%
- -23億9500万
- 2013年9月30日
- -11億600万
- 2014年3月31日 -143.31%
- -26億9100万
- 2014年9月30日
- -15億3800万
- 2015年3月31日 -105.33%
- -31億5800万
- 2015年9月30日
- -15億3800万
- 2016年3月31日 -97.79%
- -30億4200万
- 2016年9月30日
- -16億3000万
- 2017年3月31日 -103.5%
- -33億1700万
- 2017年9月30日
- -16億7500万
- 2018年3月31日 -102.81%
- -33億9700万
- 2018年9月30日
- -16億9200万
- 2019年3月31日 -112%
- -35億8700万
- 2019年9月30日
- -19億100万
- 2020年3月31日 -89.37%
- -36億
- 2020年9月30日
- -18億5200万
- 2021年3月31日 -86.18%
- -34億4800万
- 2021年9月30日
- -15億7900万
- 2022年3月31日 -95.12%
- -30億8100万
- 2022年9月30日
- -14億400万
- 2023年3月31日 -93.23%
- -27億1300万
- 2023年9月30日
- -11億9500万
- 2024年3月31日 -86.69%
- -22億3100万
- 2024年9月30日
- -17億3000万
- 2025年3月31日 -33.06%
- -23億200万
- 2025年9月30日
- -4億6200万
- 2026年3月31日 -58.23%
- -7億3100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (財務活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/23 15:54
財務活動の結果使用した資金は2,909百万円(前連結会計年度比46.5%減)となりました。これは主にリース債務の返済による支出が557百万円、長期借入金の返済による支出が731百万円、配当金の支払額が1,248百万円あったことによるものであります。
必要運転資金及び設備投資を含む投資資金は、基本的には内部資金又は金融機関からの借入金により対応しております。外部資金は、その使途の実態に合わせ、長期及び短期での調達となっております。当連結会計年度末では、長期借入金1,369百万円(1年内返済予定分含む)、短期借入金10,447百万円の構成となっており、合わせて11,817百万円を計上しております。当連結会計年度末借入金残高の売上高に対する比率は17.0%(前連結会計年度末は19.1%)となっております。また、緊急時の資金調達手段の確保を目的として、一部の取引銀行と当座貸越契約および貸出コミットメント契約を締結しており、資金流動性を確保しております。 - #2 重要な契約等(連結)
- コミットメントライン契約
2026/06/23 15:54借入人 株式会社A&Dホロンホールディングス 借入先 株式会社埼玉りそな銀行 株式会社三井住友銀行 株式会社みずほ銀行 株式会社足利銀行 契約形態 コミットメントライン契約 期末残高 1,000百万円 900百万円 1,200百万円 1,000百万円 契約締結日 2023年8月29日 2025年9月26日 2023年9月27日 2023年8月31日 資金使途 一般運転資金 担保 なし 財務制限条項 ①各事業年度の末日における単体及び連結の貸借対照表における純資産の部の金額を前年同期比75%以上に維持する。
②各事業年度における単体及び連結の損益計算書に示される経常損益が、損失とならないようにする。①各事業年度の末日における単体及び連結の貸借対照表における純資産の部の金額を前年同期比75%以上に維持する。
②各事業年度における単体及び連結の損益計算書に示される経常損益が、契約締結期以降2期連続して損失とならないようにする。