A&Dホロン HD（7745）の研究開発費の推移 - 全期間

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【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2013年3月31日: 41億7400万
2013年9月30日 -47.77%: 21億8000万
2014年3月31日 +99.4%: 43億4700万
2014年9月30日 -47.92%: 22億6400万
2015年3月31日 +99.07%: 45億700万
2015年9月30日 -47.64%: 23億6000万
2016年3月31日 +97.16%: 46億5300万
2016年9月30日 -51.13%: 22億7400万
2017年3月31日 +95.43%: 44億4400万
2017年9月30日 -45.45%: 24億2400万
2018年3月31日 +92.9%: 46億7600万
2018年9月30日 -48.48%: 24億900万
2019年3月31日 +103.32%: 48億9800万
2019年9月30日 -48.65%: 25億1500万
2020年3月31日 +98.81%: 50億
2020年9月30日 -51.5%: 24億2500万
2021年3月31日 +108.87%: 50億6500万
2021年9月30日 -51.23%: 24億7000万
2022年3月31日 +97.33%: 48億7400万
2022年9月30日 -46.96%: 25億8500万
2023年3月31日 +93.58%: 50億400万
2023年9月30日 -49.86%: 25億900万
2024年3月31日 +103.31%: 51億100万
2024年9月30日 -43.93%: 28億6000万
2025年3月31日 +108.5%: 59億6300万
2025年9月30日 -52.81%: 28億1400万
2026年3月31日 +102.38%: 56億9500万

個別

2013年3月31日: 39億6400万
2014年3月31日 +5.02%: 41億6300万
2015年3月31日 +6.05%: 44億1500万
2016年3月31日 +2.92%: 45億4400万
2017年3月31日 -3.08%: 44億400万
2018年3月31日 +5.18%: 46億3200万
2019年3月31日 +2.55%: 47億5000万
2020年3月31日 +0.82%: 47億8900万
2021年3月31日 -4.28%: 45億8400万
2022年3月31日 +1.16%: 46億3700万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）

※3 一般管理費に含まれる研究開発費は次のとおりであります。

2026/06/23 15:54

#2 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費の内主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
退職給付費用	215	250
研究開発費	5,963	5,695

2026/06/23 15:54

#3 研究開発活動

当社グループは“はかる”を事業領域として様々な計測機器を開発しておりますが、顧客要求に応える機器開発及び未来を支える計測技術の追求を研究開発活動の基本としております。
研究開発スタッフは、当社グループ総従業員数の約16.0%の397名、当連結会計年度における研究開発費の総額は5,695百万円であり、セグメント別の研究開発の状況は次のとおりであります。
(1) 半導体関連事業

2026/06/23 15:54

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

売上原価率については、米国関税によるコスト増が発生しましたが、DSP機器の収益改善策によるGP率改善などが奏功しました。この結果、前連結会計年度と比べ0.4ポイント減少の54.6%となりました。
販売費及び一般管理費は、一部の研究開発活動が一巡したことによる支出の抑制や、諸経費の継続的な抑制を行った一方、賃上げ等による人件費の増加や、販売活動強化に伴う広告宣伝費の増加等により、前連結会計年度と比べ4.0%増加の22,241百万円となりました。研究開発費は高水準にありますが、これは当社グループの継続的な発展に不可欠な将来を見据えた投資と考えております。
(営業利益)

2026/06/23 15:54