有価証券報告書-第27期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
また、建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~20年
機械装置及び運搬具 6~7年
工具、器具及び備品 4~8年
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
また、建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~20年
機械装置及び運搬具 6~7年
工具、器具及び備品 4~8年