有価証券報告書-第30期(平成29年5月1日-平成30年4月30日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
①商品、製品及び仕掛品
主として、個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
を採用しております。
②原材料
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの
方法)を採用しております。
③貯蔵品
主として、最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採
用しております。