ヤマハ(7951)の建設仮勘定の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 41億2900万
- 2009年3月31日 +101.45%
- 83億1800万
- 2010年3月31日 -77.82%
- 18億4500万
- 2010年12月31日 -39.19%
- 11億2200万
- 2011年3月31日 -20.86%
- 8億8800万
- 2011年6月30日 +13.85%
- 10億1100万
- 2011年9月30日 +44.51%
- 14億6100万
- 2011年12月31日 +1.85%
- 14億8800万
- 2012年3月31日 +18.08%
- 17億5700万
- 2012年6月30日 -16.16%
- 14億7300万
- 2012年9月30日 +32.59%
- 19億5300万
- 2012年12月31日 +24.78%
- 24億3700万
- 2013年3月31日 -13.66%
- 21億400万
- 2013年6月30日 -15.4%
- 17億8000万
- 2013年9月30日 +5.56%
- 18億7900万
- 2013年12月31日 -9.58%
- 16億9900万
- 2014年3月31日 +4.06%
- 17億6800万
- 2014年6月30日 +74.38%
- 30億8300万
- 2014年9月30日 +18.98%
- 36億6800万
- 2014年12月31日 +6.6%
- 39億1000万
- 2015年3月31日 +5.86%
- 41億3900万
- 2015年6月30日 -23.31%
- 31億7400万
- 2015年9月30日 -36.93%
- 20億200万
- 2015年12月31日 +15.13%
- 23億500万
- 2016年3月31日 -33.02%
- 15億4400万
- 2016年6月30日 +62.63%
- 25億1100万
- 2016年9月30日 +30.47%
- 32億7600万
- 2016年12月31日 +104.21%
- 66億9000万
- 2017年3月31日 +8.92%
- 72億8700万
- 2017年6月30日 -0.88%
- 72億2300万
- 2017年9月30日 +54.77%
- 111億7900万
- 2017年12月31日 +0.45%
- 112億2900万
- 2018年3月31日 +28.24%
- 144億
- 2018年6月30日 -60.47%
- 56億9200万
- 2018年9月30日 +17.25%
- 66億7400万
- 2018年12月31日 +26.34%
- 84億3200万
- 2019年3月31日 -9.38%
- 76億4100万
個別
- 2008年3月31日
- 31億1900万
- 2009年3月31日 +72.84%
- 53億9100万
- 2010年3月31日 -87.02%
- 7億
- 2011年3月31日 -59.86%
- 2億8100万
- 2012年3月31日 +28.83%
- 3億6200万
- 2013年3月31日 +64.92%
- 5億9700万
- 2014年3月31日 +2.85%
- 6億1400万
- 2015年3月31日 +299.02%
- 24億5000万
- 2016年3月31日 -78.69%
- 5億2200万
- 2017年3月31日 +632.18%
- 38億2200万
- 2018年3月31日 +179.17%
- 106億7000万
- 2019年3月31日 -70.53%
- 31億4400万
- 2020年3月31日 -2.29%
- 30億7200万
- 2021年3月31日 +3.68%
- 31億8500万
- 2022年3月31日 +34.91%
- 42億9700万
- 2023年3月31日 +186.46%
- 123億900万
- 2024年3月31日 +96.43%
- 241億7900万
- 2025年3月31日 -95.26%
- 11億4500万
- 2026年3月31日 -11%
- 10億1900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額は、建設仮勘定を除いた残高であります。2026/06/25 15:34
2 有形固定資産のその他は、構築物、車両運搬具、工具、器具及び備品であります。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 3 当期の主要な増減額は次のとおりであります。2026/06/25 15:34
当期増加額 建設仮勘定 ピアノ生産設備 323百万円
デジタル楽器生産設備 197百万円 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得原価には、資産の取得に直接付随する費用、解体・除去及び原状回復費用等の見積額及び資産計上すべき借入費用等を含んでおります。2026/06/25 15:34
土地及び建設仮勘定以外の資産の減価償却費は、以下の見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。
建物 31~50年