ヤマハ(7951)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 音響機器の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 45億5300万
- 2013年9月30日 -42.41%
- 26億2200万
- 2013年12月31日 +101.75%
- 52億9000万
- 2014年3月31日 +10.89%
- 58億6600万
- 2014年6月30日 -89.55%
- 6億1300万
- 2014年9月30日 +219.74%
- 19億6000万
- 2014年12月31日 +137.3%
- 46億5100万
- 2015年3月31日 +31.86%
- 61億3300万
- 2015年6月30日 -83.86%
- 9億9000万
- 2015年9月30日 +254.24%
- 35億700万
- 2015年12月31日 +123.47%
- 78億3700万
- 2016年3月31日 +10.92%
- 86億9300万
- 2016年6月30日 -76.82%
- 20億1500万
- 2016年9月30日 +140%
- 48億3600万
- 2016年12月31日 +74.81%
- 84億5400万
- 2017年3月31日 +23.57%
- 104億4700万
- 2017年6月30日 -81.53%
- 19億3000万
- 2017年9月30日 +168.34%
- 51億7900万
- 2017年12月31日 +94.32%
- 100億6400万
- 2018年3月31日 +6.47%
- 107億1500万
- 2018年6月30日 -85.31%
- 15億7400万
- 2018年9月30日 +196.06%
- 46億6000万
- 2018年12月31日 +98.39%
- 92億4500万
- 2019年3月31日 +14.85%
- 106億1800万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ・バリューチェーン上流における木材調達プロセス2025/06/23 15:36
・直接操業としての楽器・音響機器の製造プロセス
の2つです。 - #2 事業の内容
- 2025/06/23 15:36
事業の系統図及び各事業に携わる主要な関係会社の名称は以下のとおりであります。事業 主要製品及びサービス 概要 音響機器 ホームオーディオ機器 イヤホン・ヘッドホンから、サウンドバー、そして本格的なホームシアターやHiFiオーディオまで、多彩な音楽の楽しみ方を提案しています。音楽の感動を知り尽くしたヤマハが、目の前でアーティストが演奏しているかのような本物の音体験―True Sound-を届けます。 音楽制作・配信機器 ソフトウェア技術とシームレスに融合した音楽制作機器は、音楽をつくる楽しみを身近にし、より表現力豊かな音楽制作を可能にしています。また、直感的な操作と独自の音声処理を備えた配信機器は、配信者と視聴者双方に没入感の高い音楽・ゲーム体験を提供します。 ネットワーク機器 業種を問わず、中小規模の企業拠点や店舗などに広く採用されており、ルーターやスイッチ、無線LANアクセスポイント、セキュリティ機器などで安定したネットワークを提供しています。 その他 部品・装置事業 電子デバイス 電子楽器や音響機器の開発で培った技術力をベースに、自動車ごとのコンセプトにふさわしい音響空間をつくり出す車載オーディオ製品を提案しています。 自動車用内装部品 木材加工や塗装の技術、デザイン力などを生かし、上質で快適な空間を演出する自動車内装用意匠パネル製品を提供しています。 FA機器 ヤマハの生産技術とシステムエンジニアリングで差別化を図り、信頼性の高い機器を製造しています。

- #3 企業結合等関係、財務諸表(連結)
- 被結合企業の名称 株式会社ヤマハミュージックマニュファクチュアリング2025/06/23 15:36
事業の内容 日本国内における楽器、音響機器の製造
(2)企業結合日 - #4 従業員の状況(連結)
- (2025年3月31日現在)2025/06/23 15:36
(注) 1 従業員数は就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) 楽器 13,622 (4,405) 音響機器 4,286 (1,039) その他 1,041 (260)
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 - #5 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2025/06/23 15:36
(注) 1 「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 34,482 66,802 AudinateGroup Limited 6,289,308 6,289,308 音響機器事業における安定的な取引関係を維持継続するため 無 3,670 12,986
2 開示対象となる上場株式が60銘柄に満たないため、保有している全ての上場銘柄を記載しております。 - #6 注記事項-その他の収益及びその他の費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ③ 販売、音楽教室の事業用の固定資産の減損2025/06/23 15:36
楽器事業セグメントの中国、楽器事業及び音響機器事業セグメントのシンガポールにおいて、△1,104百万円の減損損失を認識し、「その他の費用」に計上しております。
減損損失の内容は、次のとおりであります。 - #7 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、当社の取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/23 15:36
当社グループは、経済的特徴及び製品・サービス内容の類似性に基づき、「楽器」及び「音響機器」の2つを報告セグメントとしており、それ以外の事業は、「その他」に含めております。
楽器事業は、ピアノ、電子楽器、管弦打楽器等の製造販売等を行っております。音響機器事業は、オーディオ機器、業務用音響機器、情報通信機器(ICT機器)等の製造販売を行っております。その他には、電子デバイス事業、自動車用内装部品事業、FA機器事業、ゴルフ用品事業、リゾート事業等を含んでおります。 - #8 注記事項-報告企業、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 告企業2025/06/23 15:36
ヤマハ株式会社(以下、当社)は日本に所在する株式会社であり、東京証券取引所に株式を上場しております。登記上の本社の住所は静岡県浜松市中央区中沢町10番1号であります。当社の連結財務諸表は、2025年3月31日を期末日とし、当社及びその子会社(以下、当社グループ)から構成されております。当社グループは楽器事業、音響機器事業及びその他の事業を営んでおります。 - #9 注記事項-売上収益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 収益の分解2025/06/23 15:36
当社グループは、経済的特徴及び製品・サービスの類似性に基づき、「楽器」及び「音響機器」の2つの事業を報告セグメントとして分解しており、それ以外の事業は、「その他」に含めております。また、地域別の収益は、顧客の所在地別に分解しております。分解した売上収益とセグメント売上収益との関連は、次のとおりであります。
各事業に含まれる製品等については、「5.セグメント情報」を参照してください。 - #10 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ステップ5:履行義務の充足時に又は充足するにつれて収益を認識する2025/06/23 15:36
当社グループは、楽器、音響機器及びその他製品の製造販売を主な事業としております。これらの製品の販売については、原則として、製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、主として当該製品の引渡時点で収益を認識しております。
収益は、顧客との契約において約束された対価から、値引、リベート及び返品を控除した金額で測定しております。 - #11 研究開発活動
- 「ヤマハならではの新たな製品を生み出す」では、未利用材を鍵盤に活用した電子ピアノTORCH「T01」(トーチ ティーゼロワン)を開発しました。当社は、木材をはじめとする自然素材を製品に用いており、楽器製造に欠かせない希少木材を未来に向けて守り、サステナブルな森をつくる「おとの森」活動に取り組んでいます。この活動から誕生した木のぬくもりを感じられる電子ピアノがTORCH「T01」です。鍵盤には、クラリネットやオーボエなどの木管楽器の材料に欠かせない希少木材グラナディラの未利用材を使用しています。粉砕したグラナディラを高比率で含む鍵盤は、木材の色味を生かした黒色で、時間を経るごとに変化が生まれます。外装では、環境負荷の軽減に配慮して通常使用しているポリ塩化ビニルシートの使用を控え、木材の特長や質感を生かすため、天然オイルによる手仕上げや当社独自のレーザー技術による加工を行いました。また、椅子の座面にはヒノキを含む素材を使用しています。本製品のブランド名「TORCH」は「たいまつ」を意味します。音・音楽を愛する人たちに楽器とともに過ごす時間のあたたかさを愉しんでいただきたい、楽器や音楽文化の灯(ともしび)となり未来を明るく照らしていきたい、という想いを込めて命名しました。今回の製品開発により得られた知見や技術は、次世代の楽器づくりにも応用し、新しい価値を創造していきます。2025/06/23 15:36
「音楽生活をより愉しむためのサービスを展開」では、自社保有の研究開発技術をAPI(アプリケーションプログラミングインターフェイス)の形にした「Yamaha Music Connect API」を事業者向けに提供を開始しました。当社の主要事業である楽器や音響機器などの製品・ソフト開発で蓄積した多様な技術を広く公開し、それらを音・音楽およびその周辺領域でモノ・コトを創造しようとされている多くの人たちに活用していただくことで、当社の既存事業以外の幅広いお客様に、新たな顧客体験を提供していきます。「Yamaha Music Connect API」は、当社技術をAPIの形で提供するサービス群です。当社が音・音楽を通して長年培ってきた技術とMIDIや楽譜変換などの楽譜制作に関連する技術をウェブAPIとして公開します。公開するAPIに関しては、今後も新たな技術開発を加速し魅力的なAPIのラインアップを拡充していく予定です。今後もさまざまなパートナーとの協業を通じて新たなソリューションを提供し、日常生活からビジネスまで、お客様が抱えているさまざまな音・音楽に関する課題解決を目指します。
「新たな感動体験を創造」では、演奏者の声でバスドラムが鳴るシステム「VXD」の開発に取り組んでいます。VXDの開発が始まったのは、「RADWIMPS」のドラマーで現在はミュージシャンズ・ジストニアにより演奏活動を休止している山口智史氏が、慶應義塾大学に所属して自身の症状を研究する中で「声でバスドラムを鳴らせないか」と思い付き、ヤマハに声をかけていただいたことがきっかけです。山口氏の要望に沿って音声信号処理やReal Sound Viewingの技術を組み合わせながらVXDの試作機が完成し、お客様と未来の音楽・楽器を一緒に考えるイベント「Future Tech Week」にて山口氏の演奏とともに初公開しました。このステージは単なる技術公開の場ではなく、家族や友人、音楽関係者など、これまで支えてくれた人たちに向けて、山口氏が活動停止後初めてドラム演奏を届ける特別な場でもありました。今後もこのような新たな感動体験を生み出すべく、さまざまなチャレンジを続けてまいります。 - #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 《事業基盤をより強くする》2025/06/23 15:36
“顧客ともっと繫がる”では、ロンドン、横浜、渋谷でお客様の体験価値を高める新しいブランド発信拠点をオープンしました。また、デジタルミキサーを中心に業務用音響機器の販売拡大や車載オーディオシステムの日系自動車メーカーへの採用拡大など、事業ドメイン拡大が着実に進みました。
“新たな価値を創出する”では、2024年4月にヤマハミュージックコネクトのポータルサイトを公開後、ヤマハが提供する音楽体験「成長する」「表現する」「つながる」の3つの事業領域についてのサービス開発に注力し、世界中のより多くのお客様に優れた顧客体験の提供を開始しています。米国シリコンバレーに事業開発拠点ヤマハミュージックイノベーションズを法人化し、コーポレートベンチャーキャピタルを設立。他社との技術提携や協業、新たなビジネスの探索に向けた仕組みづくりが進みました。また、フィンガードラムパッドやSEQTRAKなど音・音楽の愉しさを広げる個性豊かな新商品も数多く生み出し、高い評価を得ました。 - #13 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 当社グループにおいて2026年3月期に計画しているセグメントごとの設備投資の新設、拡充の概要は次のとおりであります。2025/06/23 15:36
(注) 1 上記計画に伴う今後の所要資金15,000百万円は、主として、自己資金で賄う予定であります。セグメントの名称 計画金額(百万円) 目的 楽器 9,500 製造設備及び営業施設の新設及び更新等 音響機器 4,500 製造設備及び営業施設の新設及び更新等 その他 1,000 製造設備の新設及び更新、研究開発等
2 上記以外に経常的な設備の更新のための売廃却を除き、重要な売廃却はありません。 - #14 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資については、設備の更新改修を中心に総額で19,959百万円の投資を実施しました。セグメントごとの内訳は、以下のとおりであります。2025/06/23 15:36
(注)有形固定資産及び使用権資産の支出を伴う増加額を設備投資額としております。セグメントの名称 投資額(百万円) 楽器 14,610 音響機器 3,664 その他 1,685
なお、当連結会計年度における有形固定資産、無形資産及び使用権資産の増加額は24,490百万円であります。 - #15 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ステップ5 :履行義務の充足時に又は充足するにつれて収益を認識する2025/06/23 15:36
当社は、楽器、音響機器及びその他製品の製造販売を主な事業としております。これらの製品の販売については、原則として、製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、主として当該製品の引渡時点で収益を認識しております。収益は、顧客との契約において約束された対価から、値引、リベート及び返品を控除した金額で測定しております。
5 その他財務諸表作成のための重要な事項