有価証券報告書-第107期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～45年
機械装置及び運搬具 5～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③ リース資産
リース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。