#1 主要な設備の状況: (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、無形固定資産及び長期前払費用です。
2 上記金額には、消費税等を含みません。
2016/06/30 9:15
#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアの償却期間は、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいています。2016/06/30 9:15
#3 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当社グループ(当社及び連結子会社)は、娯楽製品の開発、製造及び販売を事業として展開しており、当連結会計年度において104億14百万円の設備投資を実施しました。これらは、主に研究開発設備に関するものであり、自社利用のソフトウェアなどの無形固定資産等も含めています。
所要資金については、いずれの設備投資も自己資金にて充当し、外部からの資金調達は行っていません。なお、当社グループは単一セグメントのため、セグメント情報に関連付けた記載を行っていません。
2016/06/30 9:15
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物………3～60年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアの償却期間は、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいています。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2016/06/30 9:15