構築物(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億9800万
- 2009年3月31日 -6.71%
- 2億7800万
- 2010年3月31日 -11.51%
- 2億4600万
- 2011年3月31日 -10.57%
- 2億2000万
- 2012年3月31日 -10%
- 1億9800万
- 2013年3月31日 +30.3%
- 2億5800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物………3~60年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいて償却しています。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2024/06/28 12:22 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/28 12:22
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。)2024/06/28 12:22
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。