- 7994
- 2026/10/09
- 時価
- 2211億円
- PER 予
- 9.86倍
- 2010年以降
- 6.01-130.72倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.02倍
- 2010年以降
- 0.49-1.5倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.78%
- ROE 予
- 10.33%
- ROA 予
- 7.16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 830億3000万
- 2014年3月31日 +9.48%
- 909億500万
個別
- 2013年3月31日
- 798億900万
- 2014年3月31日 +8.67%
- 867億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/06/27 10:40
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2014/06/27 10:40
・有形固定資産
主として、情報通信機器であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法2014/06/27 10:40
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2014/06/27 10:40
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/27 10:40
(単位:百万円) - #6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにSalotto(China)Limited及びその子会社4社を連結したことにともなう連結開始時の資産及び負債の内訳ならびにSalotto(China)Limited株式の取得価額とSalotto(China)Limited及びその子会社4社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2014/06/27 10:40
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)流動資産 884百万円 固定資産 85 のれん 818
重要性が乏しいため、記載を省略しております。 - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 固定の部2014/06/27 10:40
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 退職給付に係る負債 ― 4,881百万円 有形固定資産未実現利益 744 744 繰越欠損金 1,041 1,064
- #8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (単体簡素化に伴う財規第127条の適用及び注記の免除等に係る表示方法の変更)2014/06/27 10:40
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の財政状態は、以下のとおりとなりました。2014/06/27 10:40
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末から12,954百万円増加して190,913百万円となりました。流動資産は、売上債権の増加を主な要因として5,079百万円増加し、固定資産は、御殿場工場の増築にともなう有形固定資産の増加、ならびに時価上昇による投資有価証券の増加を主な要因として、7,874百万円増加いたしました。
当連結会計年度末の負債合計は、長期借入金が減少する一方、仕入債務の増加を主な要因として、前連結会計年度末から6,092百万円増加して97,684百万円となりました。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2014/06/27 10:40
建物(建物附属設備は除く)