仕掛品
連結
- 2019年11月30日
- 5億2469万
- 2020年11月30日 +29.1%
- 6億7740万
個別
- 2019年11月30日
- 5億1899万
- 2020年11月30日 +30.28%
- 6億7613万
有報情報
- #1 たな卸資産及び受注損失引当金の表示に関する注記(連結)
- 損失の発生が見込まれる受注契約に係るたな卸資産のうち、受注損失引当金に対応する額は次のとおりであります。2021/02/25 14:39
前連結会計年度(2019年11月30日) 当連結会計年度(2020年11月30日) 仕掛品 7,074 千円 - 千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における総資産の残高は、96億17百万円(前連結会計年度末101億88百万円)となり、前連結会計年度末と比較して5億71百万円の減少となりました。2021/02/25 14:39
流動資産の残高は、当連結会計年度末41億55百万円(前連結会計年度末44億34百万円)となりました。受取手形及び売掛金が1億43百万円、仕掛品が1億52百万円増加等、現金及び預金が5億27百万円減少等により、前連結会計年度末に比べ2億78百万円の減少となりました。
固定資産の残高は、当連結会計年度末54億61百万円(前連結会計年度末57億53百万円)となりました。建物及び構築物(純額)が63百万円、機械装置及び運搬具(純額)が38百万円、リース資産(純額)が63百万円、投資有価証券が76百万円の減少等により、前連結会計年度末に比べ2億92百万円の減少となりました。 - #3 資産の評価基準及び評価方法
- その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品・原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2021/02/25 14:39 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- b仕掛品2021/02/25 14:39
総平均法による原価法、ただし工事据付関係の仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ② 仕掛品2021/02/25 14:39
総平均法による原価法、ただし工事据付関係の仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却方法 - #6 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
a商品及び製品・原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
b仕掛品
総平均法による原価法、ただし工事据付関係の仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2021/02/25 14:39