タカラスタンダード（7981）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 16億2000万
2009年3月31日 -16.6%: 13億5100万
2010年3月31日 +27.09%: 17億1700万
2011年3月31日 -5.3%: 16億2600万
2012年3月31日 -11.69%: 14億3600万
2013年3月31日 -21.1%: 11億3300万
2014年3月31日 +28.77%: 14億5900万
2015年3月31日 +5.69%: 15億4200万
2016年3月31日 -8.17%: 14億1600万
2017年3月31日 +16.6%: 16億5100万
2018年3月31日 +12.84%: 18億6300万
2019年3月31日 -18.04%: 15億2700万
2020年3月31日 +17.68%: 17億9700万
2021年3月31日 +7.79%: 19億3700万
2022年3月31日 -12.24%: 17億
2023年3月31日 -2.88%: 16億5100万
2024年3月31日 +36.52%: 22億5400万
2025年3月31日 +1.15%: 22億8000万
2026年3月31日 +53.9%: 35億900万

個別

2008年3月31日: 15億9500万
2009年3月31日 -16.36%: 13億3400万
2010年3月31日 +27.96%: 17億700万
2011年3月31日 -5.27%: 16億1700万
2012年3月31日 -11.56%: 14億3000万
2013年3月31日 -20.98%: 11億3000万
2014年3月31日 +28.85%: 14億5600万
2015年3月31日 +5.56%: 15億3700万
2016年3月31日 -8.13%: 14億1200万
2017年3月31日 +16.36%: 16億4300万
2018年3月31日 +12.96%: 18億5600万
2019年3月31日 -18.16%: 15億1900万
2020年3月31日 +17.84%: 17億9000万
2021年3月31日 +7.99%: 19億3300万
2022年3月31日 -12.26%: 16億9600万
2023年3月31日 -2.77%: 16億4900万
2024年3月31日 +36.57%: 22億5200万
2025年3月31日 +1.2%: 22億7900万
2026年3月31日 +53.88%: 35億700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)、原材料及び貯蔵品は移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～12年2026/06/19 13:06
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (財政状態の分析)
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末と比べ82億3千8百万円増加し、2,851億5千2百万円となりました。これは主に、有形固定資産が143億5千8百万円増加、無形固定資産が12億2千8百万円増加した一方で、現金及び預金が66億4千9百万円減少、受取手形が13億6千6百万円減少したことによるものであります。
負債は、前連結会計年度末と比べ64億2千1百万円増加し、888億2千6百万円となりました。これは主に、電子記録債務が72億7千2百万円増加、未払法人税等が14億5千4百万円増加した一方で、退職給付に係る負債が35億4千4百万円減少したことによるものであります。
2026/06/19 13:06
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、仕掛品は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)、原材料及び貯蔵品は移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法によっております。2026/06/19 13:06