#1 資産の評価基準及び評価方法: 会社株式
移動平均法に基づく原価法によっております。
② その他有価証券
時価のあるものについては期末前1ヵ月の市場価格の平均に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)、時価のないものについては移動平均法に基づく原価法によっております。
(2)デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法によっております。
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、仕掛品は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)、原材料及び貯蔵品は移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2017/06/29 13:24
#2 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 価証券
a 子会社株式
移動平均法に基づく原価法によっております。
b その他有価証券
時価のあるものについては期末前1ヵ月の市場価格の平均に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)、時価のないものについては移動平均法に基づく原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ たな卸資産
商品及び製品、仕掛品は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)、原材料及び貯蔵品は移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2017/06/29 13:24