- 7981
- 2026/08/28
- 時価
- 1964億円
- PER 予
- 13.71倍
- 2010年以降
- 6.81-54.75倍
(2010-2026年) - PBR
- 1倍
- 2010年以降
- 0.47-1.11倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4%
- ROE 予
- 7.31%
- ROA 予
- 5.03%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
流動資産
連結
- 2018年3月31日
- 1291億5000万
- 2019年3月31日 +7.86%
- 1393億300万
個別
- 2018年3月31日
- 1300億3000万
- 2019年3月31日 +8.05%
- 1404億9600万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6 みなし取得日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2019/06/27 13:15
7 企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 290百万円 固定資産 815 資産合計 1,105 流動負債 160 固定負債 104 負債合計 264
概算額の合理的な算定が困難であるため記載しておりません。 - #2 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにタカラ化工株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2019/06/27 13:15
流動資産 290百万円 固定資産 815 流動負債 △160 固定負債 △104 負ののれん △6 同社株式の取得価額 834 同社の現金及び現金同等物 △2 差引:連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出 832 - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当事業年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示する方法に変更しております。2019/06/27 13:15
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」が1,792百万円減少し、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」が1,792百万円増加しております。 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当連結会計年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示する方法に変更しております。2019/06/27 13:15
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」が1,867百万円減少し、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」が1,867百万円増加しております。
なお、同一納税主体の繰延税金資産と繰延税金負債を相殺して表示しており、変更前と比べて総資産が35百万円減少しております。