- 7981
- 2026/09/10
- 時価
- 1942億円
- PER 予
- 13.55倍
- 2010年以降
- 6.81-54.75倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.99倍
- 2010年以降
- 0.47-1.11倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.05%
- ROE 予
- 7.31%
- ROA 予
- 5.03%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2023年3月31日
- 1061億200万
- 2024年3月31日 +7.16%
- 1137億300万
個別
- 2023年3月31日
- 1042億1300万
- 2024年3月31日 +7.81%
- 1123億5700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2024/06/26 13:10
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/26 13:10
① 有形固定資産
定額法によっております。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2024/06/26 13:10前連結会計年度
(自 2022年4月1日
至 2023年3月31日)当連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)建物及び構築物 25百万円 44百万円 工具、器具及び備品 - 0 土地 152 96 計 177 141 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2024/06/26 13:10前連結会計年度
(自 2022年4月1日
至 2023年3月31日)当連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)社有社宅 133百万円 92百万円 倉庫 47 - 計 180 92 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2024/06/26 13:10前連結会計年度
(自 2022年4月1日
至 2023年3月31日)当連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)建物及び構築物 115百万円 142百万円 機械装置及び運搬具 91 135 工具、器具及び備品 228 248 ソフトウエア 0 - 計 435 525 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2024/06/26 13:10 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2024/06/26 13:10
(単位:百万円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/26 13:10
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △821 △781 その他有価証券評価差額金 △2,109 △2,848
前事業年度(2023年3月31日)及び当事業年度(2024年3月31日)において、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (財政状態の分析)2024/06/26 13:10
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末と比べ112億3百万円減少し、2,686億7千5百万円となりました。これは主に、現金及び預金が207億1千1百万円減少、受取手形が7億8千6百万円減少、棚卸資産が4億2百万円減少した一方で、有形固定資産が63億4千万円増加、電子記録債権が31億8千4百万円増加、投資有価証券が18億7千万円増加したことによるものであります。
負債は、前連結会計年度末と比べ170億8千5百万円減少し、812億7千6百万円となりました。これは主に、電子記録債務が135億5千4百万円減少、支払手形及び買掛金が38億3千7百万円減少したことによるものであります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商品及び製品、仕掛品は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)、原材料及び貯蔵品は移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2024/06/26 13:10
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産