有価証券報告書-第141期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
当社は、ショールームに展示している当社商品について、従来は「商品及び製品」に計上しておりましたが、展示方法が従来の商品陳列を主体とした陳列展示から、実際のキッチンや浴室などをよりイメージできるように複数の商品を組み合わせてキッチン等を再現した空間展示が多用されるようになったため、当連結会計年度より広告宣伝用償却資産として「有形固定資産」の「工具、器具及び備品」、「減価償却累計額」、「工具、器具及び備品(純額)」に計上することといたしました。
これに伴い、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「商品及び製品」から「有形固定資産」の「工具、器具及び備品」、「減価償却累計額」、「工具、器具及び備品(純額)」にそれぞれ2,669百万円、△1,233百万円、1,436百万円組み替えております。
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めて表示しておりました「電子記録債権」
は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映
させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示しておりました54,511百万円は、「受取手形及び売掛金」52,920百万円、「電子記録債権」1,590百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「不動産賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた243百万円は、「不動産賃貸料」64百万円、「その他」179百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「不動産賃貸費用」は、営業外費用の総額の
100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた336百万円は、「不動産賃貸費用」37百万円、「その他」299百万円として組み替えております。